ブラックフライデーで消費刺激＝スーパー・ＥＣ、商戦本格化

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　米国発祥の大規模安売りイベント「ブラックフライデー」を２４日に控え、スーパーや電子商取引（ＥＣ）など小売り各社が商戦を本格化させている。野菜からブランド品まで幅広い商品をお手頃価格で品ぞろえ。年末商戦の前哨戦として、物価高できつくなった消費者の財布のひもを緩ませたい考えだ。

　既にセールを開始したイオンは、食品や家電、日用品など前年の１．４倍となる最大で約１９６０品を値引き対象に選んだ。売り場や商品はブラック（黒）で統一感を演出。１６日の先行セールの売り場で買い物をしていた３０代の女性は、「日用品を少しでも安く買いたい」と意気込んでいた。

　イトーヨーカ堂は同社として過去最多となる約２３０品目を品ぞろえ。「黒」にちなんで「９６円」の食品を充実させた。

　ＥＣ各社もブラックフライデーには力が入る。アマゾンジャパン（東京）は通常の販売価格の半額以下となった目玉商品を日替わりで提供。楽天グループが運営する「楽天市場」は最大で半額になるクーポンを配布した。

　百貨店では高島屋が２２日からオンラインストアを中心に開催。デパ地下総菜や振り袖など、百貨店ならではのラインアップで誘客を図る。目玉は、プロゴルファーの丸山茂樹さんのワンポイントレッスンが受けられる特典付きのキャディーバッグなどのセット（１１万円）。担当者は「普段、百貨店で買い物されない方にも利用してもらいたい」と話す。

　ブラックフライデーは、日本では２０１０年代から広がり、民間のネットサービス会社が今年１０月に実施した調査では、７５．８％の人が「ブラックフライデーを知っている」と答えた。