スーパー注目！サツドラ、生鮮強化した西岡札大前店の売場づくりと戦略を徹底解説！
近年、生鮮を含む食品の扱いを強化しているドラッグストア（DgS）。食品スーパー（SM）にとってますます手ごわい存在になりつつある。こうしたなかサツドラホールディングス（北海道／富山浩樹社長兼CEO：以下、サツドラHD）グループで、DgSや調剤薬局など計202店（2023年5月期時点）を道内で展開するサッポロドラッグストアー（同：以下、サツドラ）は、生鮮食品の販売を強化した430坪フォーマットの出店を始めている。
来店動機を増やし、小商圏モデルの確立へ
サツドラHDは中期経営計画（2022年5月期～26年5月期）において「地域の生活総合グループへの進化」をテーマに掲げる。国内でも早期に人口減少が進む北海道で勝ち残っていくためには、より地域に根差し、生活者のあらゆるニーズを深掘りしていく必要がある。同社はそれを、①店舗の生活総合化戦略、②地域プラットフォーム戦略、③コラボレーション戦略、④組織戦略の4つの成長戦略を通して実現していきたい考えだ。
なかでも①の店舗の生活総合化戦略では、サツドラの商品政策において「商品カテゴリーの拡大」を推進。具体策の1つとして生鮮食品の取り扱いを拡大している。これにより来店動機を増やし、人口が少ない小商圏でも成り立つ収益モデルを確立することで、出店余地を広げていくねらいだ。
この方針のもと同社は23年5月期から新規出店や既存店の改装のタイミングで、生鮮食品の導入店舗を広げている。中計の最終年（26年5月期）までにその数をDgS店舗全体の約8割まで増やす計画だ。
こうしたなかで新たに出店を始めたのが売場面積430坪のフォーマットだ。サツドラの主力フォーマットで店舗数全体の約3割を占める380坪タイプよりも大型で、生鮮食品の販売に注力するのが特徴だ。現在すでに6店舗を展開する。
この新しいフォーマット開発の背景には
取材・文
1986年生まれ。福井県芦原温泉出身。同志社女子大学卒業後、東海地方のケーブルテレビ局でキャスターとして勤務。その後、『ダイヤモンド・チェーンストア』の編集記者に転身。最近の担当特集は、コンビニ、生協・食品EC、物流など。ウェビナーや業界イベントの司会、コーディネーターも務める。2022年より食品小売業界の優れたサステナビリティ施策を表彰する「サステナブル・リテイリング表彰」を立ち上げるなど、情報を通じて業界の活性化に貢献することをめざす。グロービス経営大学院 経営学修士
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