「魔法の杖ではない」ChatGPTの最大の活用方法は「ディベート」にある理由

河合 拓
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世の中は、対話型AIである生成AIの1つ「Chat GPT」一色といってよい。先進7か国(G7)が集まり、AIとの付き合い方や規制などの討議もはじまった。今回はこうした「ハイテクツール」との上手な付き合い方、また、自社への応用について私見を述べたい。昨今、アパレル産業では、リアル店舗の販売員の雇用の継続性にも疑問符がついて、現場は戦々恐々としている状況だという。アパレルを含む日本の小売業は、AI、とくにChatGPTによってどう変わるのか、どう活用すべきだろうか?

Robert Way/istock
Robert Way/istock

「できのよい検索ツール」と化しているChat GPT

  私のチームにはAIの専門家がいる。三陽商会に複数社のAIが無目的に投下された時、疑問を持ちながらも開発をしていた中心人物だ。彼は「当時ほど、アパレル業務への無知を感じたことがない」ということ、そして拙著「知らなきゃいけないアパレルの話」(ダイヤモンド社)を読み、「適当なマーケティング本が溢れる中、自分の知らないことが山のように書かれていた」ということから、私が当時担当していたビジネススクールの門をたたいた人間だ。

 私は彼から世の中の動きや技術動向などの多くを学び、逆に、彼をはじめ多くの生徒にアパレル産業の正しい変化の見方を教えた。

 私自身、企業・事業の再生というキャリアを積み「デジタルなしに、企業戦略は語れない」という信念に到達し、日本IBMの門を叩いた話しはすでにした。RPA(ロボティックプロセスオートメーション)、人工知能(IBMWatson)、クラウドなどの本質を短期間でなんとか理解し、その実装を組みあわせた企業改革の絵面(えずら)の作り方を身につけていった。

 例えば、現場からはさまざな改善や自動化の依頼などが届いていることと思うが、そのリクエストの8割はRPAというロボティクス技術で事足りる。投資規模も、程度問題だが500万〜1000万円で済む。例えば悪名高き、PLM(製品ライフサイクル管理)プロジェクトを早々に辞め、RPAによるパソコンの自動化に変え、「生産部の生産性向上プロジェクト」などと、名実ともにはっきり範囲を定義すること少額投資でES (従業員の満足度)向上に成功した企業もある

 そもそも、PLMは小惑星(エコシステム国家)をつくるためのツールであり、生産部の一担当者の業務を楽にするためのものには“値段が高すぎる”、というそもそもの発想を忘れていることが多い。

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