「魔法の杖ではない」ChatGPTの最大の活用方法は「ディベート」にある理由
世の中は、対話型AIである生成AIの１つ「Chat GPT」一色といってよい。先進7か国（G7）が集まり、AIとの付き合い方や規制などの討議もはじまった。今回はこうした「ハイテクツール」との上手な付き合い方、また、自社への応用について私見を述べたい。昨今、アパレル産業では、リアル店舗の販売員の雇用の継続性にも疑問符がついて、現場は戦々恐々としている状況だという。アパレルを含む日本の小売業は、AI、とくにChatGPTによってどう変わるのか、どう活用すべきだろうか？
「できのよい検索ツール」と化しているChat GPT
私のチームにはAIの専門家がいる。三陽商会に複数社のAIが無目的に投下された時、疑問を持ちながらも開発をしていた中心人物だ。彼は｢当時ほど、アパレル業務への無知を感じたことがない｣ということ、そして拙著｢知らなきゃいけないアパレルの話｣（ダイヤモンド社）を読み、｢適当なマーケティング本が溢れる中、自分の知らないことが山のように書かれていた｣ということから、私が当時担当していたビジネススクールの門をたたいた人間だ。
私は彼から世の中の動きや技術動向などの多くを学び、逆に、彼をはじめ多くの生徒にアパレル産業の正しい変化の見方を教えた。
私自身、企業・事業の再生というキャリアを積み｢デジタルなしに、企業戦略は語れない｣という信念に到達し、日本IBMの門を叩いた話しはすでにした。RPA（ロボティックプロセスオートメーション）、人工知能（IBMのWatson）、クラウドなどの本質を短期間でなんとか理解し、その実装を組みあわせた企業改革の絵面(えずら)の作り方を身につけていった。
例えば、現場からはさまざな改善や自動化の依頼などが届いていることと思うが、そのリクエストの8割はRPAというロボティクス技術で事足りる。投資規模も、程度問題だが500万〜1000万円で済む。例えば悪名高き、PLM（製品ライフサイクル管理）プロジェクトを早々に辞め、RPAによるパソコンの自動化に変え、｢生産部の生産性向上プロジェクト｣などと、名実ともにはっきり範囲を定義すること少額投資でES (従業員の満足度)向上に成功した企業もある。
そもそも、PLMは小惑星（エコシステム国家）をつくるためのツールであり、生産部の一担当者の業務を楽にするためのものには“値段が高すぎる”、というそもそもの発想を忘れていることが多い。
記事執筆者
株式会社FRI & Company ltd..代表 Arthur D Little Japan, Kurt Salmon US inc, Accenture stratgy, 日本IBMのパートナー等、世界企業のマネジメントを歴任。大手通販 (株)スクロール(東証一部上場)の社外取締役 (2016年5月まで)。The longreachgroup（投資ファンド）のマネジメントアドバイザを経て、最近はスタートアップ企業のIPO支援、DX戦略などアパレル産業以外に業務は拡大。会社のヴィジョンは小さな総合病院
著作：アパレル三部作「ブランドで競争する技術」「生き残るアパレル死ぬアパレル」「知らなきゃいけないアパレルの話」。メディア出演：「クローズアップ現代」「ABEMA TV」「海外向け衛星放送Bizbuzz Japan」「テレビ広島」「NHKニュース」。経済産業省有識者会議に出席し産業政策を提言。デジタルSPA、Tokyo city showroom 戦略など斬新な戦略コンセプトを産業界へ提言
前の記事
