ユニクロに負けずに利益を上げる!アパレル2024年「5つの論点」解決策とは

河合 拓 (代表)
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「SHEIN(シーイン)」のショッピングバッグを持つ女性
2022年11月、東京都渋谷区(AFP時事)

先週の5つの論点 この解決策を提言する

  新年あけましておめでとうございます。

 一年の計は元旦にあり。私は、毎年11日に都内の某神社に参り、631日に半期報告をしに神社に行き、1231日は年度の目標に対する自分の評価を神社で行う。毎月1日はその月の方針を決め、毎週月曜日に一週間のスケジュールを確認して付加価値のでることは何なのかを見極め、毎朝7時にその日1日に高い付加価値を上げられることを決める。私は特に信心深いわけではないが、狙いを定め付加価値を出すためには何をすべきかを、最初に考えて行動する「習慣」を持っている。これを20年以上続けているわけだが、3年も経てば人間も変わってくる。すでにやっている人もいると思うが、ぜひ取り組んでいただくことをお勧めする。

 さて、12日に公開された論考は2023年最終週に書いたものだったが、多くの人に読まれ、なんとトップ5に私の過去の論考含め3つが掲載されるという不思議な体験を得た。新年最初に執筆した今回の論考では、その先週公開された論考に対する私の「答え」を書こうと思う。

 私の論考に対して、「なるほど」と納得せざるを得ない批評がX上で上がっていたからだ。それが「悪いところは分かった。コンサルならどうすればよいのかまで書いてほしい」というものであった。

 端的に言えば、「世の中は激しく変わっている。そのため昔の教科書が通用しなくなってきた。そこは分かったが、新しい教科書はなんなのか」が知りたいということであろう。

 単なる妬みややっかみで、「てにおは」の間違いを突いてくる“アンチ”とは違う、まともな批判だったため、これに答えたいと思う。

 読者の方はぜひ前回論考を読み返した上で、本稿を読み進めて欲しい。

  なお、前回論考で上げた論点は以下の5つであった。

  1. 中国、韓国アパレルにいかに戦い競争勝ちするか
  2. SPAは古い。80%失敗しているマッチング事業を自社内で作り上げる方法
  3. OMO戦略を効率よく動かす組織設計は何か
  4. ディスカウンターと価格競争を避け利益拡大を実現する方法は何か
  5. 日本としてSDGsとどう向き合うか。個社としてSDGsをどのように位置づけるか

  1つずつ、その具体的な回答を挙げ、解説していきたい。

 1つ目は、「シーイン型ビジネス」は世界ではいまや常識、日本は周回遅れという衝撃的な事実を受け止めることから始めよう。

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記事執筆者

河合 拓 / 株式会社FRI & Company ltd.. 代表

株式会社FRI & Company ltd..代表 Arthur D Little Japan, Kurt Salmon US inc, Accenture stratgy, 日本IBMのパートナー等、世界企業のマネジメントを歴任。大手通販 (株)スクロール(東証一部上場)の社外取締役 (2016年5月まで)。The longreachgroup(投資ファンド)のマネジメントアドバイザを経て、最近はスタートアップ企業のIPO支援、DX戦略などアパレル産業以外に業務は拡大。会社のヴィジョンは小さな総合病院

著作:アパレル三部作「ブランドで競争する技術」「生き残るアパレル死ぬアパレル」「知らなきゃいけないアパレルの話」。メディア出演:「クローズアップ現代」「ABEMA TV」「海外向け衛星放送Bizbuzz Japan」「テレビ広島」「NHKニュース」。経済産業省有識者会議に出席し産業政策を提言。デジタルSPA、Tokyo city showroom 戦略など斬新な戦略コンセプトを産業界へ提言

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