GMS改革のなかで、収益性に改善みられるイトーヨーカ堂の戦略と経営指標推移

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　セブン&アイ・ホールディングス（東京都：以下、セブン&アイ）傘下で総合スーパー（GMS）を展開するイトーヨーカ堂（東京都）の21年2月期業績は、新型コロナウイルス（コロナ）感染拡大下で、「アリオ」を中心としたショッピングセンターのテナントが休業となったことなどが影響し、営業収益は対前期比8.8％減の1兆809億円だった。しかし、かねてより進める事業構造改革の効果などにより営業利益は同19.3％増の77億円。コロナ禍で減収減益となったセブン&アイのなかで健闘した。

　イトーヨーカ堂は20年2月期、23年2月期までに実行する事業構造改革を発表した。まず、「ショッピングセンター化」を推進し、「衣料」「服飾」「住まい」のカテゴリーを中心にテナントに変更。直営の売場面積を19年2月期比で50％削減させる。21年2月期はこうした改革を実施した店舗で11億円の増益効果が見られた。

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