GMS改革のなかで、収益性に改善みられるイトーヨーカ堂の戦略と経営指標推移

ダイヤモンド・チェーンストア編集部
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インデックス2021大

 セブン&アイ・ホールディングス(東京都:以下、セブン&アイ)傘下で総合スーパー(GMS)を展開するイトーヨーカ堂(東京都)の21年2月期業績は、新型コロナウイルス(コロナ)感染拡大下で、「アリオ」を中心としたショッピングセンターのテナントが休業となったことなどが影響し、営業収益は対前期比8.8%減の1兆809億円だった。しかし、かねてより進める事業構造改革の効果などにより営業利益は同19.3%増の77億円。コロナ禍で減収減益となったセブン&アイのなかで健闘した。

 イトーヨーカ堂は20年2月期、23年2月期までに実行する事業構造改革を発表した。まず、「ショッピングセンター化」を推進し、「衣料」「服飾」「住まい」のカテゴリーを中心にテナントに変更。直営の売場面積を19年2月期比で50%削減させる。21年2月期はこうした改革を実施した店舗で11億円の増益効果が見られた。

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