ユニーがあえてドンキ化せずにGMSを改装
その理由と1号店アピタプラス妙興寺店の売場を解説！

Tweet

パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（東京都／吉田直樹社長：以下、PPIH）傘下のユニー（愛知県／関口憲司社長）は2020年11月27日、総合スーパー（GMS）の新屋号「APITA（アピタ）プラス」の1号店を出店した。PPIHが掲げる新たなユニー再生戦略「Newアピタ・ピアゴ構想」に基づく店舗で、店舗に権限を委譲した新たな店づくりに挑戦している。

第1弾の店舗では売上高、客数ともに伸長

　PPIHは2019年1月、約280億円を投じてユニー株式の60％を追加取得し、同社を完全子会社化。現在、PPIH傘下のUDリテール（神奈川県／片桐三希成社長）を通じて、ユニーのGMS改革を推進中で、不採算の「アピタ」「ピアゴ」店舗を、「ドン・キホーテUNY」「MEGAドン・キホーテUNY」といった「ダブルネーム店舗」へ急スピードで転換している。すでに20年9月時点で44店舗の転換を終えた。

　そうしたなか、ある現象が生じる。ダブルネーム店舗をオープン後、同じ商圏内にあるユニー店舗の売上高が伸長するという効果が見られたのだ。そこで、ユニーの潜在需要を見込んだPPIHが20年5月に新たに掲げた戦略が「Newアピタ・ピアゴ構想」だ。これは、ダブルネーム店舗に転換することなくユニーの不採算GMSの活性化を図るというもの。すでにその第1弾として20年6月、愛知県一宮市のピアゴ店舗を「ピアゴプラス妙興寺店」（以下、妙興寺店）へとリニューアルした。そして第2弾として、初めてアピタ店舗を改装したのが、今回オープンした「アピタプラス岩倉店」（愛知県岩倉市：以下、岩倉店）だ。

　岩倉店があるのは、名古屋鉄道犬山線「岩倉」駅から南西約300mの住宅街。1979年に開業した店舗で、競争力の低下から2015年に建て替えを実施するも、想定した効果を得られていなかった。

　「Newアピタ・ピアゴ構想」の店舗は、店舗運営方針を従来の「チェーンストア経営」から「個店経営」に変更している