消費者レシート調査で判明!バローの利用実態と生鮮支持アップの実態

調査・解説:金田 葵(mitoriz DMB本部)、辻本 崇(mitoriz-dmb本部)、山室 直経 (mitorizDMB本部 本部長)
構成:松岡 由希子 (フリーランスライター)
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東海地盤に強い顧客支持基盤を持つバローだが、近年新政策「デスティネーション・ストア(D・S)」により売場づくりや商品政策が変わってきた。消費者はバローに対し、競合チェーンと比べてどんなイメージを持ち、どんな風に利用し、どこに満足と不満を感じているのか。また、この近年の政策の変化はどの程度消費者に浸透しているのか。mitoriz(ミトリズ:東京都/木名瀬博社長)によるアンケート・レシート調査が面白い結果をあぶりだした。

500万円以上の世帯 5チェーンで最大

 mitorizは、全国50万人以上のアクティブユーザーから月間1000万件のレシートデータを収集する国内最大級のデータベースを活用した消費者購買行動データサービス「Point of Buy(ポイント・オブ・バイ:以下、POB)」を運営し、消費者の購買行動やその背景などを分析している。

 今回は2023年8月22日~9月4日、愛知県、岐阜県に在住するPOB会員940人を対象に、スーパーの利用に関するアンケートを実施した。回答者の平均年齢は49.6 歳で、女性が60.3%を占めている。居住地別では愛知県が85.7%で、岐阜県が 14.3%であった。

 食料品の購入先としてメーンで利用されている上位5チェーンの「イオン・マックスバリュ」「カネスエ」「バロー」「ピアゴ・アピタ」「アオキスーパー」を対象に、メーン利用者の購買動向を詳しく調べた。

 メーン利用者を年代別で比較すると、バローは40~50代の割合が5チェーンで最も多く、両年代を合わせて7割を超える。また世帯年収別でみると、バローは「500 万円以上」の割合が

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調査・解説

山室 直経 / mitoriz DMB本部 本部長

山室直経(やまむろ・なおつね)

神奈川大学経営工学科卒業。パソコンメーカーを経て、米リサーチ会社にてコンサルティング業務を学ぶ。その後、大手家電量販店子会社のパソコンメーカーで経営企画室に従事。計数管理とERP導入による業務改善などのプロジェクトを経験した後、2012年3月ソフトブレーン・フィールド入社、消費者購買データ事業の新規立ち上げを行う。

現在はデータを軸とした事業開発と当社の基幹システムのDX戦略を担う

構成

松岡 由希子 / フリーランスライター

米国MBA 取得後、スタートアップの支援や経営戦略の立案などの実務経験を経て、2008年、ジャーナリストに転身。食を取り巻く技術革新や次世代ビジネスの動向をグローバルな視点で追う。

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