売上3000億円めざす中部薬品の戦略を高巣基彦社長が語る！

東海、北陸を中心にドラッグストア（DgS）、調剤薬局をチェーン展開するバローグループの中部薬品（岐阜県）。「地域密着健康ステーション」を掲げて専門性、利便性を追求、集客を図っている。「今後は名古屋市、さらに関西を重点エリアとして店舗網を拡大する」と話す同社の高巢基彦社長に成長戦略を聞いた。

インフラも活用、差別化図る

──2023年3月期、中部薬品の業績は営業収益1591億円（対前期比6.5％増）、経常利益39億円（同35.8％増）と好調に推移しました。経営環境についての認識を教えてください。

高巢　コロナ禍を経て、DgSの役割が大きく見直され、追い風になっていると感じています。その変化には大きく分け、3つの面があります。

　第一は機能。かつて体の不調や悩みごとがあった場合、まず病院に行くことを考える人が大半でした。しかしコロナ禍ではマスクや消毒液といった衛生用品、かぜ薬が揃うDgSの利用頻度が上がったことで、相談窓口として期待されるようになりました。

──医療機関よりも身近にある点も大きいですね。

高巢　そのとおりです。第二に、DgSがワンストップショッピングできる場所として認識されました。以前は、生活に必要な商品を手に入れるため、複数の店舗を買い回るのが普通でした。しかし外出を控える風潮が強まるなか、衛生用品、薬だけでなく、食品、雑貨も揃えているDgSで買物を済ませるという行動変容が起こりました。

　最後は節約需要に応えられる業態になったことも大きい。とくにこの1～2年、各種商品の高騰を受け、比較的品質がよく、低価格の商品が買えるため、消費者からの注目度が今も上がりつつあるとみています。

──今年5月、新型コロナウイルス感染症が5類に分類変更されて以降、業績はいかに推移していますか。

高巢　入浴剤などのように、「巣ごもり需要」で好調だった商品が鈍化する一方、不振だった化粧品、かぜ薬が動き始めるなどの変化が起こっています。また少しずつですが、都市部を中心にインバウンド需要も伸長しつつあります。一方、値上げの影響で販売点数が減っていますが、動きのよい食品がけん引し、業績は総じて好調です。

岐阜市内に都市型店を出店

──そのなか、バローグループの企業としてどのような方針で事業を展開しますか。

高巢　グループにはDgSのほかにも食品スーパー（SM）、ホームセンター（HC）など複数の業態を展開する事業企業があります。また物流をはじめ、

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