消費者の変化と原価高騰に対応し、2022年の食品スーパーはこう動く! 食品MD総まとめ!

松尾 友幸 (ダイヤモンド・チェーンストア 記者)
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食品MD大

「調理疲れ」から総菜の売上が伸長

 新型コロナウイルスの感染拡大により、好調が続くスーパーマーケット(SM)業界。コロナ禍1年目の2020年度は外出自粛や在宅勤務の普及などの影響により家庭で過ごす時間が増大し、生鮮を中心に食品のニーズが拡大したことで、SM各社は大幅に業績を伸長させることとなった。コロナ禍2年目の21年度も、引き続き各社の業績は堅調に推移。20年度ほどの勢いは見られないものの、多くの企業がコロナ前の19年度の業績をクリアしている。

トーヨーカ堂の店舗の売場
コロナ禍2年目では総菜やベーカリーの売上が回復している(写真はイトーヨーカ堂の店舗の売場)

 追い風が吹いているとはいえ油断は禁物だ。売上・利益を拡大するため、SM各社にとって商品政策(MD)の重要性はいうまでもない。健康志向やプチ贅沢ニーズの拡大など消費者の購買行動の変化や原材料・輸送費の価格高騰、食品強化の姿勢を強くするドラッグストア(DgS)をはじめとする業態を超えた競争の激化などを踏まえ、22年以降、顧客に選ばれる店になるためにSM各社はどのような方向性でMDを組み立てていけばよいのだろうか。

 周知のとおり、コロナ禍では消費者の生活様式や購買行動が変化しつつある。コロナ禍1年目と2年目の違いとして挙げられる点の1つが、簡便・即食商品の代表である総菜・ベーカリーの復活だ。1年目は衛生面での懸念からバラ売りや試食の提供ができなくなったほか、「3密」を避けるべく消費者が買物回数を減らしまとめ買いするようになったため、日持ちがしない総菜やベーカリーは苦戦を強いられた。ところがコロナ禍が長期化し、消費者の「調理疲れ」も見られるようになると、前年の反動から総菜やベーカリーの売上は回復傾向にある。

 コロナ禍で一時期は不調となったものの、共働き世帯の増加などライフスタイルが多様化するなかで、時短となる簡便・即食商品のニーズはコロナ前から伸長傾向にあった。感染状況が一定の落ち着きを見せ、飲食店の需要も戻りつつあるなか、味や品質を追求した自社にしかない総菜の品揃え強化に取り組むSMも少なくない。

 アクシアル リテイリング(新潟県/原和彦社長)傘下のSM企業フレッセイ(群馬県/植木威行社長)は、以前からMDの方針の1つとして「簡単便利」を掲げており、21年度は新店や改装店オープンのタイミングで次々と総菜の新商品を投入してきた。部門を超えた取り組みにも積極的に挑戦しており、なかでも最も成功したのが店内加工したローストビーフで、スライス商品だけでなく丼物や寿司としても販売し、人気商品となった。

 サミット(東京都/服部哲也社長)も以前から部門横断型の商品開発に取り組んできた。生鮮部門が仕入れた新鮮な素材を使った総菜はもちろん、火にかけるだけで出来上がる「店内手作り鍋セット」などの簡便商材も複数の部門が協力しあって製造している。全部門のバイヤーが集まる「バイヤーミーティング」を定期的に開催するなど、部門間連携ができる社内環境を整えていることもサミットの強さの1つだ。

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