消費者調査で西友の利用実態が明らかに 価格やPBでは根強い支持、生鮮改革の成果は？

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西友（東京都／大久保恒夫社長）といえば「安い」というイメージを持つ消費者は少なくない。そんな西友はウォルマート（Walmart）が株式を売却して以降、従来から強みとする価格戦略を維持しつつ、生鮮の調達改革による鮮度向上をはじめ、付加価値の追求にも取り組んでいる。こうした取り組みは消費者に伝わっているのか。本誌ではおなじみのmitoriz（ミトリズ：東京都／木名瀬博社長）によるアンケート・レシート調査からあぶり出す。

5年以上の長期利用者が多い

　mitorizは、全国約20万人の消費者モニターからレシートとアンケート回答を収集した購買証明付き購買理由データベース「マルチプルID-POS購買理由データPoint of Buy（ポイント・オブ・バイ：以下、POB）」を保有し、消費者の購買行動やその背景などを分析している。

　今回は2022年6月10～14日、POBの女性会員4030人にウェブアンケートを実施。年代別では50代が35.4％で最も多く、40代（31.8％）、30代以下（20.0％）、60代以上（12.7％）の順で構成されている。西友をはじめ「イオン」「オーケー」「ライフ」「イトーヨーカドー」「ヤオコー」「ベイシア」の7チェーンの利用動向を比較した。

　まず、メーンで利用しているチェーンをたずねた。7チェーンでは「イオン」（437人）が最も多く、「西友」（235人）はこれに次ぐ。メーンで利用しているチェーンの利用期間を尋ねると（図表❶）、「5年以上」利用している割合は西友が7チェーンで最も高い（77.9％）。また、「1年未満」の割合もヤオコー（10.9％）、ライフ（9.5％）に次いで西友（8.9％）が高かった。このことから、西友は長期にわたって継続利用する既存顧客が多い一方で、新規顧客も一定に取り込めていると推測される。

PBの品質や品揃えを評価する声多数

　次に、図表❷ではメーンで利用しているチェーンが競合よりも優れている点をたずねた。