生協VS大手ネットスーパー 消費者調査の結果、躍進した企業はどこだ？
新型コロナウイルス（コロナ）感染拡大で食品宅配ニーズが急増し利用を伸ばした生協。しかし、新たな需要を獲得しようと大手ECやネットスーパーも積極攻勢に出て、競争が激化している。感染拡大から1年半以上が経過した今、生協の利用動向に変化はあるのか。消費者調査によって、競合の食品宅配サービスの利用動向と比較し、その実態を明らかにする。
「ネットスーパー/食材宅配サービスの利用に関するアンケート調査」
概要●調査日：2021年9月17日～20日 ●形式：インターネット調査 ●対象者：「レシートで貯める」「レシート de Ponta」会員に属する消費モニター、全国回答者数＝6010人、関東地方回答者数＝2842人（平均年齢51歳）
実店舗利用に戻りつつも、若年層で定着の傾向あり
ソフトブレーン・フィールド（東京都／木名瀬博社長）は、全国約80万人の消費者モニターからレシートとアンケート回答を収集した購買証明付き購買理由データベース「マルチプルID－POS購買理由データPoint of Buy（ポイント・オブ・バイ：以下、POB）」を保有し、消費者の購買行動やその背景などを分析している。
本特集では、この消費者モニターのうち6010人に、ネットスーパー・食材宅配サービスの利用動向について調査を実施した。回答者のうち関東エリアの在住者は47.3％を占め、その平均年齢は51歳であった（調査日：2021年9月17日～20日）。
まず、コロナ禍での買物動向の変化を調べるべく、宅配利用者がとくに多い関東エリアに絞って、ふだんの食品の購入先について聞いた（図表❶）。
その結果、「実店舗しか利用しない」が70.5％と最も多く、その割合は20年同時期の調査（62.7％）よりも多かった。
一方、「実店舗をメーンで利用し、ネットスーパー・食材宅配サービスを併用」が22.8％で、20年調査（28.3％）より減少。「ともに同程度で利用」「ネットスーパー・食材宅配サービスをメーンで利用し、実店舗を併用」「ネットスーパー・食材宅配サービスしか利用しない」を含めても、ネットスーパー・食材宅配サービスの利用割合は29.5％で、20年度の調査（37.3％）よりも7.8ポイント（pt）減少した。コロナ禍が長期化し感染対策をしながらの日常生活を送ることが常態化するなか、感染拡大直後と比較して消費者のネットスーパー・食品宅配サービスの利用は減りつつあるようだ。
ただし、ネットスーパー・食材宅配サービスの利用割合の変化を年代別で見ると、年代が下がるほど減少幅が小さい。POBデータの特性上20代はN＝73人のみであることから多少の偏りがあるかもしれないが、20代～30代の若い世代では、食品宅配・ネットスーパーで買物を済ませる行動が定着しているとも考えられる。
利用頻度は生協が圧勝「イトーヨーカドー」の満足度が向上!
次に、実際の利用者に、満足度の高いサービスについてたずねた。
最も多く挙げられたのは
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