コロナ禍の消費者意識の変化で 注目集めるプラントベースフード＝MD EDTION

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コロナ禍で高まる健康志向、地球環境への意識の変化、SDGsへの関心の高まり、フードテックの台頭などを背景に、世界的に存在感を増すプラントベースフード。日本国内でも、食品メーカー各社が積極的な商品投入を行うほか、小売業各社の取り組みも目立つようになってきた。昨年8月には、消費者庁がプラントベース食品の表示ルールを明確にするＱ＆Ａを公表するなど、行政の側でも市場拡大を後押しする動きが広がっている。

コロナ禍の健康志向で、改めて高まる関心

　このコロナ禍の間に、世界の食マーケットが大きく動き出した。

　その主役がプラントベースフード。感染対策としてのさらなる健康志向、地球環境に対する意識やSDGｓ（持続可能な開発目標）への関心の高まり、フードテック企業による食品開発テクノロジーの向上などが、その存在を一層、大きなものにしている。

　プラントベースフードとは、「動物由来の原材料を配合せず、植物由来の原材料を使用した食品全般」のこと。大豆や小麦などから、肉、卵、ミルク、バター、チーズなどの代替になる加工食品が製造・販売され、飲食店でもメニューとして提供されている。日本でも昨今注目を集めている「大豆ミート」や「アーモンドミルク」「オーツミルク」といった商品が、プラントベースフードにあたる。

　食品業界に特化したトレンドリサーチの世界的リーディングカンパニーINNOVA MARKET INSIGHTS（オランダ、以下INNOVA）では毎年、食のトレンドを公表しているが、ここ数年、プラントベースフードは、一貫してトップ3内にランキングされている。つまり世界的な大きな流れになっているのだ。

　米国の非営利団体である、グッド・フード・インスティチュート（GFI）の調べによれば、2020年の米国内のプラントベースのフードの販売額は、食品売上全体の2倍以上の伸びだった。なかでも、プラントベースミートは、スーパーの「精肉売場」でふつうに販売されているが、本物の肉の代わりではなく、よりプレミアムな製品として購入する傾向も出てきているという。

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