サステナブル商品 小売やメーカーの取り組みが進み生活者の関心も高くなる傾向

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美しいままの地球をできるだけ次世代につなげていくために、世界の人たちが共通の目標とし て取り組んでいるのがサステナブルな社会の実現。そうしたなか、生産から販売、消費、廃棄までを通して環境に配慮したサステナブル商品の需要が高まっている。生活者のサステナブルな購買行動は徐々に広がっており、確実に日本でも浸透してきているといえそうだ。

SDGsの知名率は8割 環境への意識はますます高く

　2015年9月に国連サミットで採択された「持続可能な開発目標（SDGs）」。博報堂の「生活者のサステナブル購買行動調査2023」（調査期間23年2月27日～28日、対象者16～79歳の男女5156人）によると、「SDGs」について「内容を知っている」と答えたのは54％で、「内容は知らないが名前を聞いたことがある」まで含めた知名率は81.9％。緩やかではあるが22年から拡大している。年代別では10代が最も高く認知率は77.6％、知名率は91.2％となった。小中学校で「環境教育」が加わったことで、10代の環境に対する意識は高くなっているといえそうだ。そのほかの年代でもSDGsの理解が進み、すべての年代で認知率は5割、知名率は8割を超えた。

　ニッセイ基礎研究所が23年8月に20～74歳を対象に実施した「生活者のサステナビリティに関わる意識調査」によると、日頃の消費生活におけるサステナビリティに（も）関わる消費行動として最も多かったのが「買い物の時はエコバッグを持参するようにしている」（73.8％）で、次いで「リサイクル可能なゴミを分別して出している」（57％）、「洗剤やシャンプーなどは詰め替えできる製品や量り売りのものを買うようにしている」（51％）、「長く使える製品を買うようにしている」（45.7％）と続く。エコバッグの持参や詰替え製品の購入などプラスチックゴミが出にくい行動は浸透しつつある一方、価格よりもサステナビリティを優先して製品を選ぶ消費者はごく少数であることがわかった。物価高が続き、低価格志向が高まっていることがうかがえる。

生産地の環境問題にまで目を向け製品づくりに取り組む

　メーカー各社は、サステナブルへの取り組みを加速させている。「ビジネスを通じて社会課題を解決」することをめざしているサラヤでは、これまでもさまざまなサステナブルな取り組みを行ってきた。日本経済の発展により、石油系洗剤による水質汚染が社会問題となるなか、生分解性に優れたヤシの実由来の植物性洗浄成分を使用した「ヤシノミ洗剤」を1971年に発売。手肌と環境にやさしい洗剤として、長年多くのユーザーから支持を集めている。また、82年には台所用洗剤で初となる詰替えパックを発売し、詰め替えて長く使ってもらえるように、インテリア性を意識したステンドグラス風デザインに一新した。

　さらに「原料の生産地における環境問題に目を向けてこそ環境に配慮した製品である」という考えから2004年にパーム油の生産地でもあるマレーシア・ボルネオ島の森や動物を守る活動を開始。売上の1％を環境保全活動に還元する取り組みを行ってきた。05年には日本初となるRSPO（持続可能なパーム油のための円卓会議）に加盟し、10年にはRSPO認証パーム油を使用した商品の販売を開始している。RSPOに加盟する企業は続々と増えており、カルビーや日清食品、エスビー食品などがRSPO認証パーム油に切り替えを行っている。

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