衝撃！プラットフォーマー起因の歪な過剰生産が生み出す巨大ビジネス、SheinとShoichi

2021/12/21 05:55

河合　拓

前回「 Z世代の衝撃#」1で、顧客に対する付加価値を考えないいかなるハイテク技術も企業の固定費を上げ、競争力を低下させるメカニズムを書いた。今日は、広がりつつあるD2Cで使われ出した「限定ブランド」と「プライベートブランド」の違い、そして、日本でSheinと同じビジネスモデルを展開しているShoichi（大阪府）にもフォーカスを当て、顧客起点のビジネスモデルとは何かを語りたい。

プラットフォーマーが力を付けたから生まれた
これがD2Cの本質

前回、D2Cを集めたOMOストアに閑古鳥が鳴いており、ビジネスモデル論からお客様を取り込むというのは考え方が逆さまだ。お客様の喜ぶ姿を実現するためテクノロジーをどのように使うか、という順番で考えないから、このようになるという話をした。
さて、昨今D2Cという言葉が紙面を飾らぬ日はないが、銀座、新宿はいわずもがな、青山や代官山、下北沢や大手町までファッションの聖地探索してもファッション業界は何も変わっていないように思うのは私だけだろうか。
繊研新聞の調査によれば、「80%以上の企業がDXに取り組んでいる」というが、ひとたび消費者側の視点に立ったとき、私たちは何かの変化を感じたのかということである。

D2Cブランドを集めたストア、などといっても、そもそも商品は魅力的なものがない。中間流通を排除したビジネスモデルであれば、アパレルの企画機能、ブランディング機能が抜け落ちるわけだから、商品がつまらないものになるのは自明だろう。聞けば、工場が在庫リスクを持てないということで、そのD2Cブランドはアパレルを使い、アパレルはお約束の商社を使っているという。これでは、もとのビジネスモデルと変わらないではないか。
今、ZOZOがライブコマースに力を入れているようだが、彼らの潤沢なキャッシュはプライベートブランド（PB）を辞めたことによる「在庫レス」が要因だ。在庫を持たなければ、企業にリスクはない。
Amazonに入っているテナントが問題を起こしたとき、Amazonにクレームを入れても、「お客様とテナントで解決してください」の一点張りで拉致があかない。膨大なアクティブ顧客のデータベースを持ち、「品揃えといえばAmazon」、「ファッションといえばZOZO」という具合に、サイトにブランドができあがれば無敵となる。今、ECプラットフォーマーに死角はない。