SPAモデルと新ブランド「zehi」導入で絶好調　イズミの総菜戦略を徹底解説

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中国・四国・九州地方で総合スーパー（GMS）「ゆめタウン」、近隣型ショッピングセンター「ゆめモール」、食品スーパー（SM）「ゆめマート」を展開するイズミ（広島県／山西泰明社長）は、子会社と連携した製販一体のSPA（製造小売業）モデルを志向している。総菜では新ブランドを立ち上げ、手づくり感やおいしさを追求した高付加価値の商品を訴求していく考えだ。

家庭の味と本物志向の両方に対応

　イズミの総菜におけるSPAの中心となるのは、総菜の製造を担う完全子会社ゆめデリカ（広島県／阿部睦夫社長）だ。イズミのGMSおよびSMで販売する総菜の商品開発は食品本部には属していない社長直下の惣菜事業部が一括して担当。ゆめデリカが製造する商品の95％は惣菜事業部へ納められ、各店舗へ供給される。

　惣菜事業部の売上高はコロナ禍以前の2019年まで10年にわたって対前期比5～8％増のペースで順調に伸長してきた。しかしコロナ禍では、行動制限に伴って盆休みや年末年始での家族の帰省などが減少し、イズミが強みとしていた「ハレの日」向け商品の需要が消失したことで大きな影響を受けた。

　20年春以降は買物頻度が減少したことから、消費期限の短い総菜の売上が既存店ベースで対前年比1％減と低迷。しかし、21年にはコロナ禍の長期化に伴って家庭での料理疲れが顕著となり、総菜の売上は徐々に回復してきた。旅行や外食が控えられるなか、韓国料理やインド料理、タイ料理、ベトナム料理など、アジアンテイストのメニューも好調だった。

　22年になると、従来、外食で求められていた本格的なおいしさが中食で求められるようになり、ローストビーフ、焼き豚などの高単価な肉商材をはじめ、高付加価値の商品を中心に売上が伸長。惣菜事業部の売上高は21年以降、対前年比2ケタ近く伸びている。

　イズミ執行役員惣菜事業部長兼ゆめデリカ代表取締役社長の阿部睦夫氏は消費者に求められている総菜について「『安全・安心で手づくり感があり、家庭の味に近いもの』と『レストランや専門店と同等の本物志向のもの』との二本柱になっている」と分析する。

初の自社ブランドを立ち上げ

　こうした考えのもと、イズミグループの総菜売場は売上・利益を伸ばすため、おいしさを追求した高付加価値商品を品揃えするとともに、毎月40品目の新商品をリリースすることで、「いつでも新たな発見と驚きのある楽しい売場づくり」をめざす。人口減少や高齢化が進むなか、継続的な来店を促すのがねらいだ。地元で人気の専門店をベンチマークした本格的な商品を展開するほか、「北海道フェア」などの企画を定期的に実施し、売場の楽しさも演出している。