ドラッグストアのゲンキーが「生鮮の安さ」で唯一だと自負する理由
以前から「フード&ドラッグ」を掲げ、生鮮強化型ドラッグストア（DgS）を東海・北陸地方を中心に展開するGenky DrugStores（福井県）。今年からは、EDLP（エブリデー・ロープライス）をより追求するための新たな施策に取り組み、さらなる集客力強化を図っている。直近の取り組みと、フード&ドラッグ市場の今後の展望について聞いた。
DgSの常識「推奨販売」を廃止
──足元の営業状況を教えてください。
藤永 2024年6月期に入っての実績を見ると、全店ベースの売上高は、対前年同月比8～12％増、既存店ベースでは同5～7％増で推移しています。前期は既存店実績が前年を割る月もあるなど総じて厳しかったのに対し、現時点では、今期は比較的好調といえます。
また、コロナ禍前の19年度と比較すると、今年度の既存店売上高の伸び率は約10％で、同業他社と比較しても順調です。私としてはその優劣の差は、本当の意味でのEDLPに取り組んだかどうかにあるのではないかと分析しています。
●1962年福井県生まれ。88年「ゲンキーつくしの店」を開業、90年ゲンキー株式会社を設立。2017年に持株会社化によりGenky DrugStoresを設立、現職就任。
──藤永社長が考える「本当の意味でのEDLP」とはどのようなものでしょうか。
藤永 難しい話ではなく、EDLPの本来の定義に則っているという意味です。クーポンをはじめさまざまな販売促進策を組み合わせながら低価格を“表現”しているチェーンも少なくありません。多様な情報に惑わされ、「買わなくていいものを買ってしまう」といったストレスを感じてしまうお客さまも多いのではないでしょうか。売り手にとっては好都合かもしれませんが、お客さまにとっては決して満足できる買物体験とはいえません。
一方、昨今のインフレ下で、「毎日低価格」というEDLPの定義をシンプルに実現している食品スーパー（SM）やディスカウントストア、DgSチェーンが集客力をさらに高めているのは周知のとおりです。われわれもその部類に入っているからこそ客数が大きく増加し、好業績に寄与しているのです。
──“自称”EDLPか、しっかり定義に即したものかは消費者には確実に伝わっていると。
藤永 そうです。そうしたなか当社は「よりわかりやすい安さ」を追求するため、今年の春、医薬品や化粧品など
聞き手
上智大学外国語学部（スペイン語専攻）卒業後、運輸・交通系の出版社を経て2016年ダイヤモンド・フリードマン社（現 ダイヤモンド・リテイルメディア）入社。企業特集（直近では大創産業、クスリのアオキ、トライアルカンパニー、万代など）、エリア調査・ストアコンパリゾン、ドラッグストアの食品戦略、海外小売市場などを主に担当。趣味は無計画な旅行、サウナ、キャンプ。好きな食べ物はケバブとスペイン料理。全都道府県を2回以上訪問（宿泊）。
構成
京都市出身。大手食品メーカーの営業マンとして社会人デビューを果たした後、パン職人、ミュージシャン、会社役員などを経てフリーの文筆家となる。「競争力を生む戦略、組織」をテーマに、流通、製造など、おもにビジネス分野を取材。文筆業以外では政府公認カメラマンとしてゴルバチョフ氏を撮影する。サテライトスコープ代表。「当コーナーは、京都の魅力を体験型レポートで発信します」。
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