韓国、Kファッションに日本企業が打ちのめされる日 Dholic、MUSINSAの脅威とは

河合 拓 (株式会社FRI & Company ltd..代表)
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私は、ことあるごとに日本のアパレル産業が国際競争力を持ち得ないことを指摘してきた。Shein(シーイン)をはじめ、アジアの新興勢力がMZ(ミレニアルとZ)世代をがっちり握る現状のなか、「この10年を戦い抜く中長期戦略を、対アジアアパレルに定めなければ破滅の日が来る」と繰り返し指摘してきた。その中で、デジタル武装した中国もさることながら、サムスンをつくり、映画「パラサイト 半地下の家族」 で米アカデミー賞をアジアで初めて受賞、BTSは米国ビルボードでトップをとるなど、韓国のエンタメパワーは日に日に増しており、一人あたりGNPや、本日の報道によれば最低賃金さえも韓国は日本を追い抜いた。もはや我々は韓国から学ぶ時代が来たのだ。今回は、韓国ファッション(Kファッション)がどのような戦略を描いているかについてまとめたい。

コロナ明けで一見好調のアパレル、その実態は

 進化する韓国ファッションをしり目に、日本のアパレル各社はコロナ明けのリベンジ消費とインバウンド需要で吹いた神風と、バブル時代に近づいている株高によって、“一時的な”好機に浮かれている。

 ただし、すべての企業がよいわけではない。コロナ禍で我が世の春を謳歌した一方、自らのビジネスモデルを大変革するチャンスを逃したカタログ通販は、壊滅的なダメージを受けている。しかし、遅かれ早かれ同じことが、これから日本のアパレルに押し寄せようとしている。

 稚拙なマーケティング、膨れ上がった販管費、ROI(投資対効果)が見えないデジタル活用など、経営能力の巧拙が今後大きな違いとなって表れてくるだろう。すでにマッシュスタイルホールディングス、バロックジャパンリミテッド、バーニーズジャパンなど、続々と外国企業によって買収が進んでいる。

 こうしたなか私は、一足先に韓国のアパレル企業の分析をはじめている。韓国から財閥出身のキム教授(Prof. Kanghwa Kim)を招聘し「日本企業の弱点と改革案」を韓国人に提案していただくという刺激的な企画を行った。圧倒される、キム教授のプレゼンテーションを聞いて目を覚ましていただきたい。https://www.youtube.com/watch?v=QhVbHMvcOn4

韓国企業の戦略 K-Pop と融合させた、驚異のKファッション

 私は、キム教授の紹介で、“メディア”としては初めてDholic(ディーホリック)社にはいった。Dholicとはプチプラでありながら最新トレンドの服が買える。韓国発のファッションECサイトで、最近は日本にも数十店舗のリアル店舗を構え韓流OMO戦略を繰り広げている。最高経営責任者の權成勳氏と会って、広範囲に日本と韓国のアパレル業界について、そして、韓国企業の今後の戦略について議論をした。

右から、筆者、權成勳グループCEO、金教授、廬日本法人責任者代理
右から、筆者、權成勳グループCEO、金教授、廬日本法人責任者代理  
Dholic社エントランス
Dholic社エントランス

 それでは、その韓国の戦略とは何か、そして日本企業への提言などをご紹介しよう。

  苛烈な競争が生み出した天才プロデューサ、J.Y.Park(パク・ジニョン)は皆がしっている、今、アジアでもっとも神に近いといわれている人物だ。このプロデューサが生み出したのがK-Pop韓国は、政治・産業一体となってドリームチームをつくり、アパレル領域に進出することを考えている。

 余談ながら、私もこのチームに入れていただくことになりそうだ。コンサルタントは常に黒子ゆえ、新聞紙上を飾るニュースの裏に自らが関与していると、承認欲求が強い私は、メディアのあやまった報道にいらついて仕方ない。

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記事執筆者

河合 拓 / 株式会社FRI & Company ltd.. 代表

株式会社FRI & Company ltd..代表 Arthur D Little Japan, Kurt Salmon US inc, Accenture stratgy, 日本IBMのパートナー等、世界企業のマネジメントを歴任。大手通販 (株)スクロール(東証一部上場)の社外取締役 (2016年5月まで)。The longreachgroup(投資ファンド)のマネジメントアドバイザを経て、最近はスタートアップ企業のIPO支援、DX戦略などアパレル産業以外に業務は拡大。会社のヴィジョンは小さな総合病院

著作:アパレル三部作「ブランドで競争する技術」「生き残るアパレル死ぬアパレル」「知らなきゃいけないアパレルの話」。メディア出演:「クローズアップ現代」「ABEMA TV」「海外向け衛星放送Bizbuzz Japan」「テレビ広島」「NHKニュース」。経済産業省有識者会議に出席し産業政策を提言。デジタルSPA、Tokyo city showroom 戦略など斬新な戦略コンセプトを産業界へ提言

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