注目マミーマートの戦略フォーマット、生鮮市場TOP とマミープラスの強さを徹底分析！

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マミーマート（埼玉県／岩崎裕文社長）の新たな店舗戦略が注目を集めている。標準タイプの「マミーマート」に加え、「生鮮市場TOP」「マミープラス」というディスカウントフォーマットの展開を広げており、この2ブランドが成長エンジンとして機能し始めているのだ。千葉県柏市・流山市内にある店舗を調査し、競争力の根源について考察する。※価格はすべて本体価格

マミーマートのディスカウントフォーマットの「強み」

• 生鮮強化＋品揃えと、ディスカウントの両立
• “正攻法”を否定した総菜の価格戦略
• ディスカウントフォーマットをマミーマート自体の成長の源泉に

マミーマート全体の成長を牽引する存在に

　マミーマートは現在、地盤とする埼玉県に51店舗、千葉県に21店舗、東京都に3店舗、群馬県に2店舗、栃木県に1店舗の合計78店を展開。グループ会社として生鮮食品の製造・加工を行う彩裕フーズ（埼玉県／秋葉和夫社長）や、清掃・施設管理、温浴事業を行うマミーサービス（同／奥野峰晴社長）なども擁する。

　同社の2022年9月期の連結営業収益は1330億円。当該期から新収益基準適用のため前期との比較はなされていないが、ここ数年間でみても売上高を順調に伸ばしており、国内SM業界における新たな成長株と目される企業の1つである。

　そうした同社の成長に大きく寄与しているのが、ディスカウントフォーマットとして展開する「生鮮市場TOP」および「マミープラス」の存在だ。

　このうち生鮮市場TOPは、1998年に第1号店として「増尾台店」（千葉県柏市）をオープン。現在は「行くのが楽しくなる食の専門店」をコンセプトとし、日配品や加工食品ではEDLP（エブリデー・ロープライス）で地域最安値を訴求、生鮮食品では価格だけでなく鮮度や品質にもこだわるフォーマットとして展開している。

　もう一方の「マミープラス」は、生鮮市場TOPをベースに、よりディスカウント色を強めるかたちで新規開発したもの。

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