紀ノ国屋とサミット、店内栽培「インファーム」の野菜を一部店舗で販売

ダイヤモンド・リテイルメディア 流通マーケティング局
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次世代型屋内垂直農法と呼ばれるインファームの栽培設備
次世代型屋内垂直農法と呼ばれるインファームの栽培設備

 食品スーパーの紀ノ国屋(東京都新宿区)とサミット(同杉並区)は2021年1月から、ドイツ発の農業ベンチャー、インファーム(Indoor Urban Farming、ベルリン市)と提携し、店内で栽培した野菜の販売を都内の一部店舗で始める。

 インファームの屋内栽培設備(ファーミングユニット)を店舗に設置、バジルやパクチーなどの野菜を育て、店内で販売する。ファーミングユニットはインファームのベルリン本社から遠隔でデジタル制御し、無農薬で野菜を育てる。店舗で育てた野菜をその場で販売するため、輸送に伴う二酸化炭素や廃棄ロスの発生を大幅に削減できる。

 紀ノ国屋は1月19日から「インターナショナル(青山店)」(港区)、23日から「西荻窪駅店」(杉並区)で、インファームの野菜を販売する。サミットは1月26日から「五反野店」(足立区)で販売を始める予定だ。

 インファームは2013年に設立され、これまでドイツ、スイス、フランス、ルクセンブルク、英国、デンマーク、オランダ、米国、カナダの9カ国で事業を展開。各国で大手小売業と提携し、1200以上のファーミングユニットを展開している。

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