2022年株価4割下落した楽天グループとZホールディングスが23年に出直ると考えられる理由

小売株が健闘した一方で、冴えなかったのが楽天グループ、Zホールディングス、米アマゾン（Amazon.com）といったEC大手。その要因と2023年、明るい1年になると考えられる理由、小売業への影響について解説します。

コストプッシュ強まる事業環境で健闘している小売株

 　早いもので2022年もあと１ヶ月になりました。

　この一年、何よりもプラスなのはアフター・コロナ禍の局面に入ったことでしょう。しかし、円安とエネルギーコストの上昇で物価が上がり、家計の実質所得が目減りし、加えて消費者はモノ消費とコト消費の「リバランス」を進めたようです。小売事業者のみなさまは、このような環境変化に首尾よく対応するため、さぞご苦労だったと思います。

　小売事業者の決算を眺めると、多くの企業で原価と光熱費の上昇圧力に晒され、利益率が圧迫されています。しかし、株価は存外総じてしっかり推移しています。昨年末から2022年11月28日までの東証33業種小売株指数は+9％上昇し、TOPIXの+1％を上回っています。外需依存度の高い特定の企業の株価が牽引するわけではなく、上昇した銘柄の裾野も広いと言えます。

EC大手の株価は調整の一年に

 　一方、これと対照的なのはEC大手事業者の株価です。

　例えば、楽天グループ。移動体通信（モバイル）事業の先行投資による赤字継続で株価が厳しいことは想像に難くありません。同社の株価は、昨年末から2022年11月28日までに▲42％下落しました。

　しかし、実はこの間、Zホールディングスとアマゾンの株価もそれぞれ▲44％下落しました。そこで、コロナ禍の広がる直前の2019年12月を起点としてこの3社と小売株指数の月末値（直近は2022年11月28日、アマゾンは米ドルベース）で比較してみたのが次のグラフです。

　興味深いことに、実はこの3社の株価は概ねパラレルに推移していたことがわかります。厳密に言えば、3社のビジネスの中身・構成に違いがあるにもかかわらず、株価が連動している点は大変興味深いと感じます。

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