鮮魚部門２３年秋冬販売政策提案 年末商戦に向けて強化すべきこと、やるべきことを総まとめ
秋に入ると、いよいよ年末商戦に向けた戦いが始まることになる。食品スーパー（SM）の鮮魚部門においてもそれは同様だが、秋口の天候変化（厳しい残暑）による秋物商材の不足、各魚種の相場の激しい変動といった課題にも向き合わなければならない。年末商戦に至るまでの販売政策について考察していく。
秋物商材は不漁の見通し、夏物の継続販売もカギに
9月以降、鮮魚売場は一気に秋物商材へと切り替わるのが常だが、今年の秋商戦は少し再考が必要かもしれない。
まず天候面だ。たとえば東京都の昨年1年間の月別気温と9月の日別気温のデータを見ると、9月は6月よりも平均気温が高く、9月中旬までは最高気温30度超えの日々が続いている。今年も同様に残暑は厳しい見込みで秋物の漁獲量にも影響が出そうだ。そのため北海道・北東北以外の地域は9月中旬までは秋商材をできるだけ投入しつつ、夏商材も継続販売することで売上維持を図ることがポイントになる。
秋商材の代表格である生サンマについては不漁が叫ばれるようになって10年近くが経つ。当初は初期不漁・出回り遅れにとどまっていたが、最近では漁獲量自体が激減する厳しい状況となってきた。今季も不漁の予測が大勢だ。
しかし、サンマの不漁を補い得る、よい情報もある。相場が落ち着き始めた商材が増えてきたことだ。具体的には養殖ブリ、マグロ赤身（バチ・キハダ）、養殖バナメイエビ、銀だら、輸入サーモン類（ノルウェー産を除く）が下げ相場の傾向を見せている。また9月からは日本海で底引き網漁が始まり、生魚の魚種と流通量が増えることも鮮魚部門にとってはプラス材料となるだろう。
ただ、前述のとおり天候要件によって漁獲量は激しく変動するとみられ、アフリカ産蒸しだこ、マグロ赤身（バチ・キハダ）やBBQ・鉄板焼き商材など夏場がピークのアイテム販売に継続して取り組むことが、売上確保のうえで重要なポイントになる。とくに
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