青山商事、アパレル最大級のアプリ会員を活用したOMO戦略とは
「洋服の青山」や「THE SUIT COMPANY（ザ・スーツカンパニー）」を中心に国内で746店舗（2023年12月末時点）を展開する紳士服専門店最大手の青山商事（広島県／青山理社長）。同社は現在、洋服の青山業態においてOMO（オンラインとオフラインの融合）戦略に取り組んでいる。同社の現在の取り組みと成果、および今後の展開について聞いた。
組織体制を変更し、横断的にDXを推進!
青山商事は、2023年度を最終年度とする3カ年の中期経営計画「Aoyama Reborn 2023」のもとでDX（デジタルトランスフォーメーション）戦略を積極的に推進している。
19年10月に社長直轄の組織として「リブランディング推進室」を新設し、営業部門・商品部門・IT部門の部門間連携を強化した。加えて20年4月には、洋服の青山業態のDXを推進する基幹組織「デジタルコミュニケーションヘッドオフィス」の傘下に販促部から「デジタルマーケティング部」と営業本部から「EC事業部」を移設した。
こうした組織体制の変更によって、組織横断的にDXを推進することが可能になった。
青山商事が洋服の青山業態におけるDX推進でとくに注力しているのが「OMO戦略」だ。その背景について、デジタルコミュニケーションヘッドオフィスゼネラルマネジャーの藤原尚也氏は「コロナ禍以降、消費者の生活様式が一変し、店舗の来店客数が大幅に減少したためだ」と説明する。
コロナ禍以前は、国内800店以上にのぼる店舗網が、顧客に商品価値を伝えるプラットフォームの役割を担ってきた。しかし、コロナ禍によって来店客が減少したことを機に、既存客に対して同社の商品の魅力やサービスをオンライン上にてワン・トゥ・ワン（One to One）で提供するべく舵を切った。
記事執筆者
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