「おかず商品拡充」「非生鮮値下げ」「PC活用」… 絶好調の大阪SM・光洋が仕掛ける21年度のMDの全貌

ダイヤモンド・チェーンストア編集部
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食品MD680

光洋(大阪府/平田炎社長)は近年、生鮮素材を活用するなど、総菜を中心に即食商品を強化してきた。コロナ禍では一時期低迷したが、都市部に多くの店がある状況を踏まえて今後もニーズは大きいと判断し、引き続き力を入れる。プロセスセンター(PC)も活用した効率的な店舗運営にも取り組むほか、加工食品は価格訴求を強化し、消費者の節約志向の高まりにも対応する。

コロナ禍で「即食」が鈍化

光洋取締役商品本部本部長の小林聡一郎氏(上)、副本部長の小谷芳宏氏(下)
光洋取締役商品本部本部長の小林聡一郎氏(上)、副本部長の小谷芳宏氏(下)

 光洋は、本部を構える大阪府のほか兵庫県、京都府、奈良県の近畿圏で合計81店舗を展開するイオン(千葉県/吉田昭夫社長)傘下の食品スーパー(SM)企業。2020年3月にダイエー(東京都/近澤靖英社長)の子会社となった。近年はコーポレートスローガンに「D e s i g nYour Eat」を掲げ、食の楽しさやおいしさにこだわった商品を充実させており、「食を通じたライフデザイン企業」をめざしている。

 光洋がここ最近とくに強化しているのは、総菜をはじめとする即食商品だ。「超Deli化」をテーマに、総菜部門だけでなく、鮮魚部門や精肉部門の生鮮素材を加工した商品にも力を入れ、品揃えの充実を図っている。

 20年度はさらに本腰を入れる方針だったが、そこにコロナ禍が大きな影響を与えた。全国的にSMの需要が拡大し、光洋の20年2月末~3月末までの売上高(既存店ベース)は対前年同期比

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