OMOとメタバースも活用 D2C 企業化するナイキの戦略とは

解説・文:ローランド・ベルガー/パートナー:福田稔、ローランド・ベルガー コンサルタント:小見門 宏
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D2C事業拡大を支えるDX戦略の3つの柱

 1964年にアメリカ・オレゴン州にて設立されたナイキ(Nike)は、世界最大のスポーツアパレル・シューズメーカーである。業績面ではコロナの影響を大きく受けた2020年5月期を除き、売上高は過去10年間増え続けており、13年5月期の253億ドルから22年5期には467億ドルにまで拡大。年平均成長率は約7%増に上る。

 順調に事業を拡大するのと同時に、ナイキはビジネスモデルの大幅な転換に取り組んでいる。卸売事業を中心とした従前のビジネスモデルから、近年はD2C(ダイレクト・トゥ・コンシューマー)事業へ軸足を移しつつあり、次なる収益の柱とすることをもくろんでいる。

 ナイキのD2C事業は売上全体を遥かに上回る速度で成長しており、13年5月期の43億ドルから22年5月期には197億ドルに拡大。10年間で5倍弱、年平均成長率は18%増という目覚ましい成長を遂げている。売上全体に占めるD2C事業の売上比率も同期間で約17%から約42%へと大幅に上昇しており、ナイキは名実ともにD2C企業となりつつある(図表)。

図表●ナイキのD2C売上高/比率の推移

 D2C事業の拡大を支えるのが、

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