OMOとメタバースも活用 D2C 企業化するナイキの戦略とは
D2C事業拡大を支えるDX戦略の3つの柱
1964年にアメリカ・オレゴン州にて設立されたナイキ(Nike)は、世界最大のスポーツアパレル・シューズメーカーである。業績面ではコロナの影響を大きく受けた2020年5月期を除き、売上高は過去10年間増え続けており、13年5月期の253億ドルから22年5期には467億ドルにまで拡大。年平均成長率は約7%増に上る。
順調に事業を拡大するのと同時に、ナイキはビジネスモデルの大幅な転換に取り組んでいる。卸売事業を中心とした従前のビジネスモデルから、近年はD2C(ダイレクト・トゥ・コンシューマー)事業へ軸足を移しつつあり、次なる収益の柱とすることをもくろんでいる。
ナイキのD2C事業は売上全体を遥かに上回る速度で成長しており、13年5月期の43億ドルから22年5月期には197億ドルに拡大。10年間で5倍弱、年平均成長率は18%増という目覚ましい成長を遂げている。売上全体に占めるD2C事業の売上比率も同期間で約17%から約42%へと大幅に上昇しており、ナイキは名実ともにD2C企業となりつつある(図表)。
D2C事業の拡大を支えるのが、
続きを読むには…
この記事はDCSオンライン+会員限定です。
会員登録後、DCSオンライン+を契約いただくと読むことができます。
その他にも…
ダイヤモンド・チェーンストア誌(電子版)が読み放題
最新号の特集を発売1週間前からオンライン記事で先取り!
詳しくはこちら
DCSオンライン+会員の方はログインしてから閲覧ください。