パンデミック期間に7000万人がデジタル化した東南アジア その劇的な“変化 ”とは
東南アジア諸国では、どの国も長期にわたるロックダウン（都市封鎖）を経験し、多くの国民が4～5カ月におよぶ厳格な行動制限を耐え忍んできた。
しかし最近はワクチン接種が進んだことで状況改善が見られ、各国で経済活動の再開に向けたポジティブな雰囲気が生まれつつある。シンガポール、マレーシア、タイなどでは、一定の入店条件のもとでパブに集い生ビールを飲むという日常的な風景が見られるようになってきた。東南アジアでビジネスを展開する筆者としても、これから先、経済活動が順調に回復することを期待したい。
明るい兆しが見え始めた東南アジアだが、パンデミックの最中に人々の消費行動、ライフスタイルが劇変したことにあらためて気づかされる。1年半も続いたパンデミックが人々に“強制的に”デジタル活用を習慣づけ、気がつけばデジタルリテラシーが底上げされたようにも見える。
筆者が居住するマレーシアでも長期にわたるロックダウンが継続されていたが、9月10日から行動緩和が実施され店内飲食が解禁となった。筆者も久しぶりにレストランで食事をしたのだが、会計の際に現金決済は拒否され、当たり前のようにモバイル決済を促された。
冷静になって周りを見渡してみれば、コロナ以前にはオンラインショッピングを利用していなかった人々も積極的にECを活用する習慣を持つようになり、マンションには大量の荷物が毎日届けられている。食品スーパーのレジにおいても、スマホで決済を済ませる人を多く見かけるようになった。やはり、短期間で購買行動が大きく変わったのだ。
パンデミックで7000万人が“デジタル化”
そんな東南アジアにおける変化
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