最新決算発表前に振り返っておきたい、家電量販店売上ランキング2022

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2022年、家電量販店売上高ランキング

　間もなく、2023年決算が発表になる。各社決算発表を待つ前に、22年決算の売上ランキングはどうなっていたのか、ここで振り返っておこう。

　2022年の売上上位25社の売上高合計は、対前年比3.6％減の5兆8690億円だった。巣ごもり需要からの反動減、リモートワークなどによる買い替え需要の一巡もあって、売上上位が軒並み売上を落とした。

　ランキング上位の顔ぶれと順位に大きな変化はなかった。トップはヤマダHD。22年3月期の売上高は対前期比7.6%減となったが、2位以下を大きく引き離す1兆6193億円を稼いでいる。同社は減収の原因に、郊外店舗を中心に巣ごもり需要の反動減があったことなどを挙げている。2位の大阪に本部を置くエディオンも、22年3月期の連結売上高は同7.1%減の7137億円の減収だった。ヨドバシカメラは7093億円で第3位をキープしている。

　一方、ビックカメラ子会社でランキング7位のコジマの21年8月期の売上高は同3.2％増の2975億円と増収。都市近郊を中心に店舗を抱える同社はテレワークの広がりによる商圏内の昼間人口を取り込むことに成功した。同2.9％増の2693億円と増収のノジマは売上では8位だが、純利益ではヤマダHD、ヨドバシカメラに次ぐ存在。売上高純利益率はダントツの1位だ。

　非上場企業ではパソコン専門店の「ドスパラ」などを運営するサードウェーブ（東京都）の21年7月期の売上高は同21.1％増の641億円、埼玉県に本社を構えるでんきちの21年5月期の売上高は同11.2％増と売上を伸ばしている。前者は専門性の高さ、後者は地域に根差したサービスが好調の要因だった。

※売上高は営業収益を掲載している場合もある。売上高の前期比較増減については、「収益認識に関する会計基準」が2021年4月から始まる会計年度より適用されているため、原則として22年2月期以前の決算期は適用前とし、前期との会計基準が統一されているとみなして増減を掲載。
22年3月期以降の決算期は適用後とみなして増減を記載していないが、決算資料やアンケート等で会計基準が統一されていることが確認できる企業は掲載。
また、会計基準を統一せず、新旧の単純比較による増減を公開している企業の増減数値には「*」を付して掲載している。

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