アパレル産業の「新世界」 生存方法はアマゾン・楽天・ヤフーの傘下入りかデジタル企業への変革だけ

河合 拓
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Sheinなどのテクノロジーとウェブマーケティングを駆使した新しいアパレルプレーヤーが台頭するなか、既存のアパレル企業はどうやって生存戦略を導くべきか?マーケットを取り巻く環境を分析しながら、解説する。

ことごとく当たった7つの予言、予言を上回ったのは「変化の速度」

 先週、日本企業の周回遅れの実態、そして、数々の誤解について私の考えを綴った。なかには、中国Shein(シーイン)について、「あんな安物は品質が悪い」などという声も聞いたが、ユニクロが原宿に出たとき、産業界は「あんな、安物は怖くない」と高をくくっていたのを思い出してもらいたい。

 世界規模で成功している企業を舐め、そのビジネスモデルの驚異から目を背け、自分こそ正しいと逃げていても何の問題解決にもならない。学ぶべきところは学び、そして、迫り来る日本企業への買収攻勢(多くは買収対象にもならないだろうが)に備えるため、対抗戦略を練るのが正しい経営ではないかと私は思う。

 さて、本論に入る前に、3年前の第一号で書いた「7つの予言」について、今一度検証をさせていただきたい。私は3年前このような予言を書き、「生き残るアパレル死ぬアパレル」の最終章にも書き綴った。 

変化1 企業数は半分以下に
変化2 販売拠点は自販機かwebに代わる
変化3 従業員の多くはエンジニアとクリエイターに
変化4 超大手と個人事業に二分される
変化5 個人間取引業者達が大きなシェア握る
変化6 在庫を持たなくなる
変化7 クラスターから個人へ

 この中で、外れた予言は1のみ。その他はほぼその通りになっている。あえて言うなら、変化1も、政府の流通業者に対する過剰融資によって、倒産件数が最低になっているという事実から実態は変化1もあながち嘘ではないということになる。唯一はっきり違うといえるのは、私は、この変化を5年後としたが、実態は3年でその通りになった、あるいは、なりつつあるという変化のスピードの速さだった。これに関してもコロナが時計の針を早めたとみれば、あながち外れてはないといえるかもしれない。

次世代の覇者はAmazon、楽天、ヤフーの3社

 今後5年、アジアの新興勢力による日本企業の買収、Amazon、楽天、Zホールディングス(ヤフー、LINE)のウエブ企業のマーケットプレイス・プラットフォームによる空爆が始まり、アパレルはこの3つの勢力に全方位させることになるだろう。皮肉にもDX(デジタル変革)が進まない日本のアパレル企業のデジタル化は、こうした企業による外圧でなされるということになる。

  誤解していただきたくないのは、私はこのようになってもらいたいといっているのではない。「過激」、「極論」と表される私の提言も、こうして3年前を振り返れば、今では当たり前になっていることを見てもらいたい。本日は、今後台頭するスタートアップ企業(特にウエブを軸に工場直販を実現しているD2C企業)の今と今後を分析し、日本の既存アパレル企業はどのようにこうした企業と競争し、勝ち残るべきかを提言したい。

 

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