東進続けるコスモス、迎え撃つクスリのアオキ、熾烈なフード&ドラッグ競争の最終的な勝者は?

中井彰人(nakaja lab 代表取締役/流通アナリスト)
Pocket

小売業者などが店舗面積1000㎡を超える大型店舗を出店する場合、大規模小売店舗立地法(大店立地法)に基づき、都道府県への届出が必要となる。その届出状況の一覧は経済産業省のサイトで閲覧でき、どんな企業がどのエリアで大型店舗を増やそうとしているのか、といった動向を大まかに知ることができる。これをみると、ドラッグストア業界が“最終決戦前夜”に差し掛かっていることがひしひしと感じられる。すべての小売業の届出の一覧なのに、届け出ている企業の大半がドラッグストアなのだ。

クスリのアオキ

際立つドラッグストアの出店攻勢

 2021年度は675件の新設届出があったが、その内訳をみると、ざっと数えて、1位がコスモス薬品(福岡県)で135件、2位がクスリのアオキ(石川県)で71件、3位がツルハドラッグ(北海道)をはじめとしたツルハホールディングス(北海道)グループで53件、4位がドラッグストアモリ(福岡県)グループで26件、5位がサンドラッグ(東京都)グループのダイレックス(佐賀県)で20件、6位がウエルシアホールディングス(東京都)グループで10件となっている。

 なんと6つのドラッグストアグループの合計届出数が315件と、小売業界全体の出店(ただし大型店舗)の半分近くを占めているという驚くべき状況になっていることがわかる(ざっくりと数えているので、件数の若干の漏れはご容赦願いたい)。

 この顔ぶれをみると、ドラッグストア業界の売上高ランキングとは必ずしも一致しないことに気付かれるかと思うが、これはドラッグストア大手各社の出店エリアと店舗サイズが異なるためだ。ウエルシアホールディングス、ツルハホールディングス、マツキヨココカラ&カンパニー(東京都:以下、マツキヨココカラ)、スギホールディングス(愛知県)といった売上上位企業も年間100店以上を出店しているが、大店立地法届出の対象の大型店だけをとるとこのような結果となる。

成長止まらぬフード&ドラッグ

 首都圏や京阪神エリアにお住まいの方々にとっては、ドラッグストアといえば、「マツモトキヨシ」「ココカラファイン」のような化粧品、医薬品および日用雑貨を中心に品揃えしているのが標準的なイメージであると思われる。

 大店立地法届出件数の上位の顔ぶれは食品売上の比率が高く、コスモス薬品が6割弱、クスリのアオキが約4割にもなっている(マツキヨココカラだと1割程度)。これらは、中型スーパーとドラッグストアが合体した大型店のような、「生活必需品がほぼ揃う便利な店」として、とくにローカルエリアでは消費者に支持されている。

 クルマ社会化している地方郊外では、大都市のように街を人が歩いている訳ではないので、ドラッグストアの適正立地は幹線道路沿いの土地となる。クルマで行き来している人に来店してもらうためには、クルマを停めて降りてもらわなければならない。そのため、地方郊外において、購買頻度の高い食品や生活雑貨を低価格販売することで、来店動機を創り出したのが、いわゆる「フード&ドラッグ」であり、コスモス薬品はその代表格である。

 九州から出て、中四国、近畿、中部、関東と、ひたすらに出店エリアを東へ拡大するコスモス薬品は、競争力の高いフード&ドラッグを出店することで、M&A(合併・買収)に頼らず成長を実現してきた。現在は関東まで“東進”してきたコスモスの成長は、大店立地法届出件数からもわかる通り、そのスピードをさらに加速しつつある。

※各社IR資料(ドラッグストアモリは会社サイト)より筆者作成

 九州には、フード&ドラッグ型の有力企業が複数存在しており、ドラッグストアモリは福岡から九州、西日本に拡大を続け、売上高は1700億円弱に達している。また、元はディスカウントストアであったダイレックスも、サンドラッグ傘下となってフード&ドラッグ型にブラッシュアップされ、九州から西日本、中部から関東地方にまで進出して成長を続け、今や売上高は2700億円となった。これら追走してくる強力なライバルと戦いつつも、先頭を走り続けるコスモス薬品は、西日本から中部、関東にまで店舗網を拡大してきた(図表①)。

1 2 3

人気記事ランキング

© 2022 by Diamond Retail Media