連載 伴大二郎のリテールイノベーション最前線 第2回 「サプライチェーンの最適化」を実現した注目サービス3選!

2020/03/30 05:55
伴大二郎(株式会社オプト オムニチャネルイノベーションセンター センター長)

第1回では、消費者と直接結びつくことでブランドの存在目的や理念を伝え、リピーターや新規顧客の獲得につなげているD2C(Direct to Consumer)ブランドについてご紹介しました。そのなかで、サステナビリティ(持続可能性)の有無が、消費者のブランド選択の1つの指針になっていることもお伝えしました。サステナビリティを追求することは、社会的意義の大きさはもちろん、企業にとっても結果としてサプライチェーンの最適化につながる重要な取り組みです。そこで今回は、「サプライチェーン最適化」とサステナブルなビジネスモデルの構築に向け何をすべきか、具体的な事例に触れつつお話しします。

流通プロセスに存在する”ムダ”が自らの首を絞めている

 突然ですが、「サステナブル」の対極にあるものは何だと思いますか。いちばんに思い浮かぶのは、商品の「廃棄」ではないでしょうか。たとえば日本のアパレル業界では、年間供給量の30~40億着のうち半分以上が売れ残り、その多くが廃棄に回っているといわれています。もともとアパレルは「大量生産」「大量消費」「大量廃棄」の構図で成り立っていた側面があります。さらに、製造から販売までのサプライチェーンが長くコストが高くつくわりには、それをすべて吸収できるだけの売価にはなっておらず、いわば”誰も儲からない”仕組みになっていました。

 しかし換言すると、廃棄ロスや中間コストを削減し最適なサプライチェーンを築くことができれば、一気にサステナブルなビジネスモデルに転換できるということになります。それはアパレルに限らず、流通産業全般に言えるものです。ここからは、3つのブランドのケースをもとに、サプライチェーン最適化を実現するためのヒントを探っていきましょう。

まもなく日本にも上陸!青果のサプライチェーンを変革したドイツのスタートアップ

インファームは「店内水耕栽培」のシステムを開発・供給することで青果のサプライチェーンに変革をもたらした
インファームは「店内水耕栽培」のシステムを開発・供給することで青果のサプライチェーンに変革をもたらした

 最初にご紹介したいのが、ドイツ発のスタートアップ企業「インファーム(Infarm)」です。同社のビジネスモデルは、野菜を水耕栽培できる専用の「コンテナ」をスーパーマーケットなどに供給するというもの。いわば店内に畑をつくり、そこで収穫した野菜を販売してしまおう、というものです。

 このシステムのメリットは、栽培スペースと売場が近接しているので常に新鮮な野菜を顧客に提供できることに加え、梱包や配送といった中間プロセスが大幅に削減できるため、廃棄ロスや販売価格を低減につながるという点にあります。「農地」という大規模な設備を管理・運営する必要もない、優れた事業モデルです。

 売場に生産拠点を置いてしまうというインファームの事例は、まさにサプライチェーンの短縮化を実現する1つの手法と言えるでしょう。なお、このインファームをめぐっては、日本でもJR東日本が同社と提携し、今夏にはJR東日本グループ傘下のスーパーマーケット「紀ノ國屋」の店舗で店内栽培システムを導入することを明らかにしています。

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