人口減少時代、スーパーが食品中心のままでは赤字転落する理由とその対策

有田英明
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非食品がスーパーを強くする メインイメージ

コロナ禍による特需に沸いた食品スーパー(SM)業界。21年に入ってからもその勢いは衰えることがなく、いっそうの食品強化・生鮮強化を打ち出す企業も少なくない。そうしたなか、SMとドラッグストア(DgS)の経営コンサルティングに多数の実績を持つ有田英明氏は「SMの戦略課題はハウスキーピングニーズ商品の導入だ」と指摘する。なぜ、「食」を主戦場としてきたSMがハウスキーピングニーズに対応すべきなのか。有田氏が解説する。

優先順位の1番は「オーラルケア売場」の強化

 ハウスキーピングニーズ商品の導入はSMの戦略課題である。ちなみに、「ハウスキーピングニーズ」とは「日々の生活を豊かなかたちで維持するという需要概念」だ。人口減少時代は、安売りしても売り個数は増えない。ハウスキーピングニーズ商品を「ラインロビング」することで売上と利益を伸ばさないと業績は維持できないし、何より店舗スタッフの給料は上がらない。

 SMが早急に強化すべきなのが、オーラルケアカテゴリーである。しかし現実は、「88円の安売り歯ブラシ」と「128円の安売り歯磨き」を展開している店ばかりだ。鍋・フライパンといった調理用品には売場スペースを確保しているものの、オーラルケアの売場は最低限のスペースで安売りしかしていないSMが大半だろう。

オーラルケア売場
「SMこそ、早急にオーラルケア売場を強化する必要がある」と有田氏は指摘する

 日本の各地に、その土地の食文化を支え、豊かな食生活を創造している素晴らしいローカルSMが存在している。そしてこうした店には「親子二代にわたって利用しているお客」がいる。

 先日、関西のあるSMを見たのだが、鮮魚店出身だけに鮮魚売場は素晴らしいし、精肉や野菜の売場も魅力的だった。総菜に関しては「この店にはシェフがいるのか?」と思うほどの安定したおいしさである。売場には親の代から来店していると思われるお客が多い。近隣に大手SMやディスカウント型SMもあるのだが、その中で繁盛店をつくっている。こうしたSMほど、オーラルケア売場を強化しなければならない。

 たとえば、

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