初登場、EC・ネットスーパー軸で読み解く流通相関図2022!

ダイヤモンド・チェーンストア編集部
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流通相関図大

新型コロナウイルス(コロナ)感染拡大により需要が急増しているEC。大手EC企業がけん引し市場規模は一気に拡大している。こうしたなか、今まであまり進んでこなかった食のEC化の広がりを見込み、各社ネットスーパーへの積極投資を活発化させており、その参入方法も多様化している。
*本文中でZOZOの本社所在地を誤って掲載していたため、青字にて訂正しました(4月26日)

 日本通信販売協会(東京都)によると、2020年度(20年4月~21年3月) のEC市場は対前年度比20.1%増の10兆6300億円となり、同協会が調査を開始した1982年度以来初めて20%以上の伸び率を記録した。コロナ感染拡大で外出が制限されたことで需用が高まり、EC市場は急拡大している。

 市場をけん引するのは、アマゾンジャパン(東京都)、Zホールディングス(東京都:以下、ZHD)、楽天グループ(東京都)の大手EC企業だ。国内首位のアマゾンジャパンは、21年12月期の売上高が対前期比15.9%増の2兆5378億円だった(21年の平均為替レートを1ドル=110円で換算)。前期もコロナ禍の影響で同27.8%増と大きな伸びを見せたにもかかわらず、2ケタ増を達成している。楽天グループは21年12月期の国内流通総額が同10.4%増となり初めて5兆円を突破した。ソフトバンク(東京都)子会社のZHDは、21年3月に経営統合したLINE(東京都)のほか、ヤフー(東京都)、アスクル(東京都)、ZOZO(千葉県)などの事業会社がECを展開する。この4社を中心とする「コマース事業」の21年3月期の売上高は対前年度比24.4%増の8402億円となっている。

日用品を配達するアマゾンの配達員
アマゾンジャパンは、有力SMと協業し、有料会員向けにSM店舗商品を最短2時間ほどで配送するサービスの対象エリアを広げている

 コロナ禍で急増しているのが食品ECへの積極投資だ。

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