2021～22年の流通再編を総まとめ 主役はオーケー、H2O、カインズ、ヤオコー・・・

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オーケーとの争奪戦の末、関西スーパーはH2O傘下に

　世界中で猛威を振るう新型コロナウイルス。発見から2年以上が経過した今、感染対策のノウハウも普及し、ワクチン接種も進むなか、徐々に収束の時期が近付きつつある。コロナ禍では在宅勤務の普及や非接触ニーズの拡大、来店頻度の減少など、生活者のライフスタイルが大きく変化した。小売業界ではこうした変化への対応に加え、既存のビジネスモデルの見直しや事業の改革などを背景に、この1年も大小さまざまな再編がみられた。

　食品スーパー（SM）業界で最も注目を集めたのは、やはりエイチ・ツー・オー リテイリング（大阪府／荒木直也社長：以下、H2O）とオーケー（神奈川県／二宮涼太郎社長）による関西スーパーマーケット（兵庫県／林克弘社長：現・関西フードマーケット）の争奪戦だろう。関西スーパーマーケットは21年8月、H2Oとの経営統合を発表したが、オーケーがこれに反対。TOB（株式公開買い付け）による完全子会社化の意思を表明した。最終的に法廷闘争にまで発展したものの、結果としては最高裁判所がオーケーの抗告を棄却し、当初の予定通りH2Oによる買収が決定した。

　21年12月にはH2Oの完全子会社であるSM企業のイズミヤ（大阪府／梅本友之社長）、阪急オアシス（同／永田靖人社長）と関西スーパーマーケットが株式交換により経営統合した。その後22年2月には、関西スーパーマーケットが関西フードマーケットに商号変更し、事業を承継させた新生関西スーパーマーケット（兵庫県／福谷耕治社長）、イズミヤ、阪急オアシスの3社を傘下に抱える中間持ち株会社となった。3社の売上を単純合算すると約4000億円。関西最大のSMグループが誕生した。なお、H2Oは21年7月に万代（大阪府／阿部秀行社長）との業務提携も締結しており、関西エリアにおける影響力をますます強めている。

　中国・四国エリアでも大きな再編が発表された。イオン（千葉県／吉田昭夫社長）傘下のマックスバリュ西日本（広島県／平尾健一社長）と、イオンと資本業務提携を結んでいたフジ（愛媛県／尾﨑英雄社長）が経営統合する。22年3月、フジは持ち株会社となり、フジの事業を承継したフジ・リテイリング（愛媛県／山口普社長）とマックスバリュ西日本がぶら下がる体制となった。また、この再編によりイオンのフジへの出資率は51.5%に高まった。最終的には24年3月をめどにフジとマックスバリュ西日本が統合し新会社が設立される計画だ。ここ数年、イオンは各地域の事業会社の再編を進めており、中国・四国エリアではその一環として21年3月にマックスバリュ西日本がマルナカ、山陽マルナカを吸収合併していた。さらにフジとの統合を進めることで、同エリアにおける地位をより盤石なものにしようとしている。

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