コロナ禍でサプライチェーンを守り切った食品卸の対策と気を抜けない今後
新型コロナウイルス（コロナ）の感染拡大で卸各社は物流網を含めたサプライチェーンの維持への対応に追われた。急激な物流量の増加もあり、一部商品が小売店頭でひっ迫したのは周知の事実。今後、第3波の襲来も予想されるなか、卸各社にとってサプライチェーン維持以上に悩ましいのが、需要急増による商品量の確保になりそうだ。
懸命のコロナ対策、実を結ぶ
サプライチェーンの維持に卸各社は万全の体制で臨んだ。国分グループ本社の國分晃社長は「（物流拠点では）感染者が出た場合を想定しリカバリー策を用意し、センターの稼働時間を最短で抑えるための手順を整えた」と話す。国分ではたとえば、物流センター内で感染者が出た場合を想定し、該当者の業務上の行動履歴を把握したり、自主的な消毒作業を済ませたり、管轄の保健所に相談するなどというスキームを構築、先手を打っておくことに努めた。
感染予防はいうまでもないが、万が一、感染者が発生した際は、どれだけセンターの稼働時間を短縮して感染を広げないようにするかがポイントであり、それに備えたセンターのオペレーションを整備するということも重要だ。「この対策を保健所と一緒に打って、拡大を食い止められるようにした」（國分社長）という。
たとえばどこの配送センターも同じようなオペレーションだとみられるが、ピース（単品）単位でのピッキングをやると並ぶ必要性が生じ、「密」になりやすい。
このため、
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