食品スーパー売上高、1月は2.1%減で3カ月連続のマイナス

ダイヤモンド・リテイルメディア デジタル推進室
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 全国スーパーマーケット協会など3団体がまとめた食品スーパー270社の1月の売上高は、前年同月比2.1%減で3カ月連続のマイナスとなった。新型コロナウイルス感染拡大前の20年1月との比較では、1.6%増だった。

 売上高全体の約35%を占める生鮮3部門が3.4%減と振るわなかった。青果(3.3%減)、水産(2.6%減)、畜産(4.2%減)と揃ってマイナスだった。乳製品などの日配も2.3%減、加工食品など一般食品も2.7%減と前年割れ、日用品など非食品も3.5%減だった。一方、総菜は2.9%増と好調を維持した。

 地域別では、全国6地域のうち九州・沖縄が3.9%増とプラスになったものの、他の5地域はいずれもマイナスだった。関東が3.2%減、近畿が3.1%減と落ち込みが大きかった。北海道・東北は0.7%減、中部は1.6%減、中国・四国は0.7%減だった。

 主な企業別では、北海道・東北が地盤のアークスグループが1.7%減、関東が地盤のユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングスが3.5%減、中部が地盤のバローが0.5%増、近畿と首都圏が地盤のライフコーポレーションが3.6%減、中国・四国が地盤のマックスバリュ西日本が1.8%減、中国と九州北部が地盤のリテールパートナーズが3.1%減だった。

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