意外!ネットスーパー利用実態調査、中高年層の利用広がるも、若年層の取り込みに課題

解説:mitoriz DMB本部本部長:山室直経
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ネットスーパー新時代

新型コロナウイルス(コロナ)感染拡大で利用が拡大したネットスーパー。しかし実際にはどれくらいの人に、どのような使われ方をされているのか。買物手段としてのネットスーパーの存在感はどれほど高まっているのだろうか。消費者へのアンケート調査によってその実態を明らかにする。

■ネットスーパーの利用に関するアンケート
エリア:全国/2021年12月10日~12月14日/POB会員「レシート de Ponta」サイトによるインターネットリサーチ

根強い実店舗の支持、50~60代で利用進む

 mitoriz(東京都/木名瀬博社長:2022年1月、ソフトブレーン・フィールドから社名変更)は、全国約100万人(提携社を含む月間アクティブ会員数)の消費者モニターからレシートとアンケート回答を収集した購買証明付き購買理由データベース「マルチプルID-POS購買理由データPoint of Buy(以下、POB)」を保有し、消費者の購買行動やその背景などを分析している。

ネットスーパーの拡大が食品卸に与える戦略上の変化とは?写真はイメージ(Kiwis / istock)
新型コロナウイルス(コロナ)感染拡大で利用が拡大したネットスーパーだが、実際にはどれくらいの人に、どのような使われ方をされているのか?写真はイメージ(Kiwis / istock)

 今回はネットスーパーの利用状況について、レシート投稿サービス「レシート dePonta」の会員にインターネットアンケート調査を実施した。回答者は20代~60代の各年代147人の計735人。関東エリアの在住者が40.3%で最も多く、関西エリアが20.0%、中部エリアが16.3%でこれに次ぐ。回答結果は、年代別の回答数に比重値を乗じて調整した「ウエイトバック集計」を採用し、年代別人口構成比による偏りを排除し全体の傾向を調べた。

図表❶普段使いの生活必需品の購入先 まず、日常的な生活必需品の購入先を聞くと、「実店舗のみ」(72.6%)が最も多く、「実店舗とネットスーパー併用」(27.0%)は3割に満たず、いまだネットスーパーの利用者は少数派のようだ(図表❶)。年代別回答をみると、20代、30代、40代では「実店舗しか利用しない」の割合が78.9%、74.8%、74.8%と7割を超える。

 一方で、50代、60代では「実店舗とネットスーパー併用」の割合が34.7%、29.3%と3割前後存在しネットスーパーの活用が比較的進んでいる(図表❷)。なお、本調査のネットスーパーには、全国でサービスを展開し利用者も多い「生協宅配」を含んでいる。生協宅配はとくに年齢の高い層の利用が多い特徴があり、この点も50~60代でネットスーパーの活用が進んでいる結果に表れていると考えられる。

 「実店舗のみ」の利用者にその理由をたずねた。すると、

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