家電の品揃えを拡大するニトリの深謀 さらなる成長にはエディオンとのコラボがカギに
ホームファニシング大手のニトリホールディングス（北海道／白井俊之社長）の事業会社であるニトリ（同／武田政則社長）が近年、家電の取り扱いを拡充している。以前はシングル向けの小型家電を中心に販売していたが、徐々にカテゴリーを拡大。ファミリー層を対象とした大型家電の取り扱いを増やし、売場面積も広げていくなど家電領域に注力している。家具業界の覇者ともいえるニトリは、家電業界でも存在感を高められるのだろうか。
ニトリ、OEMで価格訴求型のPB家電を販売
ニトリは2009年度から小型家電の取り扱いを開始した。当初は「ついで買い」をねらった販売だったが、徐々に商品カテゴリーやラインナップを拡充し、現在は各店でコーナーを確立するまでに至っている。
近年では従来のシングル向けに加えて、ファミリータイプの大型タイプの家電も投入している。9kg型の洗濯機や300L超の冷蔵庫、65v型の4Kテレビ、14畳タイプのエアコンなどがその代表例といえるだろう。ニトリは家電売上高を公表していないが、月次売上速報のコメントから推測すると、家電領域の業績は順調に伸長しているように見受けられる。
ニトリが販売する家電はプライベートブランド（PB）で、製造にはOEM（Original Equipment Manufacturer）を採用している。OEMとはメーカーが他社ブランドの製品を製造することを指し、ニトリは家電メーカーに委託して製造した商品を自社のPBとして販売している。ちなみにヤマダデンキ（群馬県）やビックカメラ（東京都）などのPBも同じ仕組みだ。ニトリがOEMを依頼する家電メーカーは国内企業に限らず中国などの海外メーカーもあり、たとえばエアコンやテレビはHisense（中国）が製造している。
PBはリーズナブルな価格設定が可能になるが、そうなるとどうしても「安かろう悪かろう」のイメージがつく。実際にニトリの家電を見てみると、ハイスペックでも多機能でもない。だが、万人が家電に高機能や多機能を求めているわけではないのも事実だ。
家電で販売ボリュームが大きい商品ゾーンは、高付加価値型ではなく、高機能でも多機能でもないが必要な機能は搭載している「普及タイプ」のゾーンなのだ。ニトリの家電は、まさにこのタイプに当てはまる。
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