ZOZOグループ入りわずか3年で上場！突然変異アパレル、yutoriは何が新しいのか？

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2023年12月、ZOZOグループでストリート系ブランドを展開するyutori（東京都）がグロース市場へ上場した。yutoriは、2018年4月の設立。Z世代をターゲットとしたアパレルブランドを22ブランド展開する同社は2020年7月にZOZOグループ入りを発表、その時点で片石貴展社長が数年内の上場を目指すことを宣言していた。2020年3月期にわずか1億4000万円だった売上高は、2023年3月期に24億7000万円と急成長した。本日は、この突然変異アパレルの今後について私の分析を披露したい。

従来のアパレルとは全く異なるビジネスモデル

　経営幹部の平均年齢は60歳に近く、黒塗りのクルマで毎朝出勤、社員の平均年齢も40代後半。主要顧客は地方の富裕層。数十年前のブランドを今でも後生大事にし、精算は大手総合商社にOEM委託。プロモーションはテレビか駅ナカの広告。百貨店や専門店で店を構え、６月と11月には決まってセールを行う……　これが、典型的な日本のアパレル企業の実像だろう。

　一方私は、海外とくにアジアなど新興国の成長ブランドはSPAではなく、在庫レスで「個」客データを持つプラットフォーマーであることを幾度も説いた。彼らは自分のことをアパレル企業とは呼ばず、「テック企業」だとみなしている。

　プロモーションは、InstagramやX（旧twitter）を使い、主にネットを主戦場に成長しているのが特徴だ。これらの外資アパレルは、すでに日本で合計1兆円の売上規模を持っている。

　このアパレル（本人はテック企業という意識だが）の最大の特徴は、社員がファッション好きだということだ。「そんなことはあたりまえではないか」という声が聞こえそうだが、私が知る限り「ファッションが大好き」という社員が揃っているアパレル・小売は非常に競争力があり、「サラリーマン仕事」をしているアパレルは競争力が無い。自分達のビジネスモデルに、自分自身が没入していないのである。

　今回解説するyutoriは「ファッション好き」が「好き」を前面に出しているのが最大の特徴だ。冒頭にあげたような昔ながらのアパレルビジネスはなく、アジアのアパレルテックと同様、InstagramなどのSNSをつかったプロモーションを行う。同社のフォロワー数の合計は約153万人。LINEやX、自社アプリなど、全てを合計するとのべ約337万人のフォロワーを持つ。

 　直近の決算（23年3月期）は為替の影響による原価高騰で6800万円の純損失だった。サプライヤーの集約によって原価を抑え、5月に公表予定の2024年3月期決算では売上高35億6500万円、営業利益3億3700万円を見込む。純利益は2億1500万円の見通しだ。

　yutoriは自らを「D2C」（ディレクトトゥコンシューマ）と称しているが、グローバルでいうD2Cとは、生産工場からダイレクトに個配でユーザーに届けるビジネスモデルであり、彼らのそれとは異なっているが、300万人のファッショニスタの顧客データ。および、社員のほとんどがファッション好きということ、さらに社長自身がまだ３０代で、非常に若い感覚をもっていることなど、非常に強い競争力を持ちビジネスモデルがグローバル基準であり将来の高い成長が期待できる。

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