現場スタッフが1人しかいないなか、アパレル企業クロスプラスが店舗の付加価値を高めた方法
徐々に行動制限が緩和され、日常が戻りつつあるものの、アパレル業界を取り巻く環境は依然として厳しいです。そうしたなかでお客さまに来店してもらうには、それだけの価値がリアル店舗には必要です。今回は、多くのブランドを有するアパレル企業クロスプラス（愛知県／山本大寛社長）がどのようにリアル店舗の付加価値を向上させたのかを解説します。
DXで購買体験を向上させる
新型コロナウイルス感染症の影響が長期化するなか、行動制限が緩和された2022年3月以降、イベントや旅行などの再開に向けた外出着の需要が高まっています。しかしながら、商業施設の来店客数はコロナ禍以前の水準には戻っていません。
加えて社会情勢の緊迫化、それに伴う原材料価格の高騰が大きな打撃となっています。販売価格の見直しによる利益率改善にも限界があり、アパレル業界を取り巻く環境は依然として厳しい状況です。コロナと共存していく時代の到来、変化した消費者の生活様式に合わせてオンライン上でのビジネス比率が急速に上がるなか、リアル店舗の存在意義そのものが変わってきています。ネットでも簡単に欲しい商品が買えますが、わざわざ店舗に足を運んでもらうためには「価値ある購買体験」が重要になってきます。
今回ご紹介するのは、レディース衣類の製造・販売などを手がけるアパレル企業、クロスプラス。「N.O.R.C」「LE SOUK HOLIDAY」「DECOY」など多くのブランドを展開しています。
同社は1店舗に1人しかいない販売スタッフと複数店舗を管理するSV（スーパーバイザー）が連携し、これまでの大量生産・大量販売というやり方を脱却し、在庫の適正化を通じたロスの削減と粗利益率の改善に取り組んでいます。そのためにはDX（デジタルトランスフォーメーション）による各店舗における販売の効率アップが必須であると考え、デジタルツールの導入を決めました。
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