コロナ禍で加速度増す小売業のDX デジタル軸でみた相関図が示す新たな未来とは

森田俊一(流通ジャーナリスト、 松岡由希子(フリーランスライター)、ダイヤモンド・チェーンストア編集部
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相関図大

 近年、小売業のデジタルトランスフォーメーション(DX)の必要性が高まるなか、コロナ禍では自社やグループ内でのDX推進や、IT・デジタル関連企業との提携がさらに活発化している。ライフコーポレーション(大阪府)は、10X(東京都)が提供するアプリプラットフォーム「Stailer」を活用し、2021年3月にネットスーパーのモバイルアプリをリリース。また、日本ユニシス(東京都)と共同で開発したAI需要予測による自動発注システム「AI-Order Foresight」を全店で導入するなど、他社との連携に積極的だ。

 イオン(千葉県)はグループでDXを加速させている。イオンリテール(同)は

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