ドラッグストアの針路 #9 インバウンド消滅で鮮明になるチェーン間格差

森田俊一(流通ジャーナリスト)
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ドラッグストア企業の業績に格差がつき始めている。インバウンドを取り込んできたチェーンが停滞する一方、食品拡充型のチェーンが急成長中だ。「(インバウンドがコロナ禍以前の状態に戻るには)数年の時間がかかる」と観測されており、不透明な状況が続く。ドラッグストアの“最強”フォーマットは「食品拡充型」か、それとも「全方位型」か。岐路を迎えている。

サツドラ

「インバウンド頼み」のチェーンは大打撃

 北海道を地盤とするサツドラホールディングス(以下、サツドラHD)は、地域に密着したドラッグストアチェーンとして、コロナ禍以前まで順調に業績を伸ばしていた。北海道は訪日客の人気スポットとして支持されていることもあって、サツドラHDもインバウンド向けの店舗、商品政策などに力を注いできた

 しかしこれが裏目に出た。コロナ禍でインバウンドが雲散霧消し、同社の21年5月期業績予想では、売上高は対前期比4.8%減、営業利益は同39.1%減の減収・営業減益を見込む。インバウンド対応型の店舗を急ピッチで閉鎖するなどの対応をしているものの、業績への影響は避けられない見通しだ。

 そのほかインバウンドを追いかけてきたドラッグストアチェーンとしてはマツモトキヨシホールディングス(千葉県:以下、マツキヨHD)が代表格だが、マツキヨHDも21年3月期の業績予想では、売上高が同3.5%減、営業利益が同6.8%減とこちらも減収・営業減益となる見通しだ。

 マツキヨHDはココカラファイン(神奈川県)との経営統合で相乗効果を引き出し、この情勢を乗り切ろうとしているが、「マツキヨの“インバウンド仕様”の商品政策、“化粧品主導型”ともいえるフォーマットの転換はそう簡単ではないのでは」という指摘もある。

 このようにインバウンド激減の後遺症がドラッグストア各社に大きな爪痕を残している。

 従来のように、人々が世界各地を旅行できるようになるまでには時間がかかりそうだ。国連世界観光機関は2021年1月、世界の観光市場の予測を発表し、世界の国際観光客到着数が19年の水準に戻るのは早くても2年半から4年かかると予測している。

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