急成長下で見えてきた生鮮ドラッグの課題と限界、スーパーの反撃とは

2023/11/24 04:55

経営戦略

食品スーパー（SM）ドラッグストア（DgS）23年12月1日号　生鮮ドラッグvs食品スーパー!!

雪元史章（ダイヤモンド・チェーンストア副編集長）

生鮮強化に向けた投資も加速

　フード&ドラッグの勇躍が止まらない。

　図表に示したのは、食品の売上高構成比が高い、あるいは一部店舗で生鮮の取り扱いを拡充するなど食品強化の姿勢を強めている主要企業の2022年度の業績をまとめたものだ。売上高は前年度と比較して軒並み10%に迫る伸び率を示しており、ウエルシアホールディングス（東京都／松本忠久社長）やクスリのアオキホールディングス（石川県／青木宏憲社長：以下、クスリのアオキ）、薬王堂ホールディングス（岩手県／西郷辰弘社長）の3社は2ケタ成長を遂げている。

　好調の背景は各社によってさまざまだが、ほぼ共通して指摘できるのは、M&A（合併・買収）も含めた各地での出店加速である。地方部ではDgSの店舗飽和化も指摘されるが、それでも各チェーンは引き続き積極的な出店攻勢をかけ、トップラインを伸ばし続けている。

　そうしたなかで、食品のさらなる品揃え・販売強化をめざし、思い切った投資を行う企業も目立つ。たとえばクスリのアオキは関西・北陸・北関東・東北の各地で、中小規模のローカルSMのM&Aを実行。生鮮の仕入れや管理ノウハウ、人材、そして店舗を一部承継することで、より高い集客力と競争力が期待できる生鮮フルライン型店舗への転換を進めている。

　東海・北陸・関西で店舗展開し、生鮮部門もすべて直営するGenky DrugStores（福井県／藤永賢一社長：以下、ゲンキー）は、すでに岐阜県内で稼働しているRPDC（物流センターとプロセスセンターを併設させた製造・配送拠点）に加え、今年7月には富山県内にもRPDCを設置。プライベートブランド（PB）の在庫機能、総菜や精肉の製造能力の向上により、生鮮のラインアップ拡充と、新規エリアを含めたさらなる出店に弾みをつけたい考えだ。