彷徨うコンビニエピローグ アフターコロナの“見えざる敵”とは？
世界経済が大打撃を受け、「雇用や賃金が増えない中で、価格だけが上昇している」と指摘され始めている。小売の中で「最も身近な買物の場」であるコンビニへの影響も不可避的だ。アフターコロナのコンビニエンスストア各社が対峙する“見えざる敵”とは何か――。
東日本大震災を契機に注目集めたコンビニ
アフターコロナの小売業界は、「消費者の消費行動がガラリと変わっているだろう」（イオンの吉田昭夫社長）という見方で一致しつつある。コンビニも“新日常”と向き合うことになる。
緊急事態宣言によって外出自粛を要請されている現在、休業要請の対象業種ではない食品スーパーやドラッグストアに消費者が押し寄せている。「（商品を）出しても、出しても間に合わない」（食品スーパー関係者）というほど、小売の最前線では非日常が展開されている。
小売業界の関係者ならば、似たような光景を思い出すはずだ。東日本大震災の時である。震災発生直後は被災地への物流を優先したため、大都市圏に商品が回らなくなった。このときも、カップ麺や飲料水を買い求める消費者が食品スーパーに殺到した。
そうした状況下で当時、スポットが当たったのがコンビニだった。
ふと近所のコンビニをのぞいてみると、意外なことに品揃えが充実している。食品スーパーでしか買えないと思っていた日配食品や生鮮食品もある。すぐに食べられる総菜やファストフードがあり、デザートも充実している。そして、どの商品も食べてみるとおいしい――。
こうした経験によって、消費者は「カロリーが高そうな弁当やタバコを売っている場所」というコンビニのイメージを見直していくことになる。
東日本大震災があった2011年当時は、「コンビニは飽和状態である」というが一般的な見方で、今後成長は見込めないと言われていた。だが、震災以降はコンビニの便利さを改めて見直した消費者が続々と来店。大手コンビニによる「大量出店時代」が幕を開けたのである。
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