ライフ、ヤオコー、サミット、有力SM3社のトップが語る2022年の展望とは?
コロナウイルスが世界中で猛威を振るい始めてから、気づけば2年近くが経過しようとしている。しかし国内では感染状況は落ち着きを取り戻しつつあり、アフターコロナの到来が現実味を帯びてきた。そのコロナ後の世界で、SM業界はどのように歩みを進めていくのか。ライフコーポレーション（大阪府：以下、ライフ）、ヤオコー（埼玉県）、サミット（東京都）の有力SM3社の展望をまとめた。
アフターコロナの世界をどう生きるか
振り返れば、2021年もコロナ一色の1年だった。より感染力の強い変異株「デルタ株」が日本国内でも猛威を振るったことで全国的に感染者数は激増。8月20日には、1日当たりの感染者数としては過去最多となる2万5990人の感染が明らかとなった。
しかし、10月以降は一転して感染状況は落ち着きを取り戻した。本稿執筆時点（12月下旬）では国内の新規感染者数は200人以下で推移しており、東京都内でも2ケタを維持。街では買物や飲食を楽しむ人々も増え、かつてのような光景が見られるようになった。ただし世界的には新たな変異株「オミクロン株」が拡大、欧州諸国の一部ではロックダウン（都市封鎖）が再発するなど予断を許さない状況ではある。
SM業界にフォーカスしてこの1年を振り返ると、業績は概して好調だったといえるだろう。コロナの感染状況が一進一退を繰り返すなか、内食需要は高止まりで推移、さらにネットスーパーの利用増なども寄与して、多くの企業が売上を安定的に確保した。
他方、国内では感染状況が落ち着き楽観ムードすら漂うなか、いわゆる“アフターコロナ”の到来がいよいよ現実味を帯びてきたともいえるだろう。そこでは、ボーダレスな競争の激化、人口減少・少子高齢化、原材料や物流費、人件費などの経営コストの高騰といった、従来の経営課題がさらに顕在化する可能性が高い。コロナ禍で見えづらくなっていたこれらの問題をいかに解決し、厳しい競争を勝ち抜いていくかが各社に問われている。
ライフ、ヤオコー、サミットが12月中に開催した年末恒例の社長会見でも、「来期（22年度）の経営環境は厳しくなる」という見方から、そうした環境下での戦略について言及する場面が目立った。