「デジタル化と小売業の未来」#9 日本で外資系スーパーマーケットの撤退が相次ぐなか、コストコが生き残った理由

望月智之(株式会社いつも 取締役副社長)
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「買う店」と「行く店」のちがいを理解する

 日本では週末に行きたい場所として、百貨店やショッピングモール、イケア、コストコなどが上位に挙がる傾向があります。しかし、これらは決して買いたい物がある場所の上位にランクインしているとは限りません。実際に買いたいものや買う必要があって行くお店と、とくに買うつもりはないけど週末に行きたいお店は全然ちがうのです。「買う店」と「行く店」のちがいを理解することに、日本の実店舗が生き残るヒントが隠されています。

アメリカの小売トレンドは日本の先を行っている
アメリカの小売トレンドは日本の先を行っている

 米国では、アマゾンの影響もあってコロナ前から実店舗の閉鎖が加速しています。コストコのように米国と日本の店舗を全て単純比較することはできませんが、小売における大枠のトレンドは常に米国を追従してきています。大きな視点では米国のトレンドを元に日本の今後を予測しながら、さらに日本ならではの生き残り方を模索する必要があるでしょう。デジタルが台頭してきたことで、「買う場所の定義」は大きく変化しているのです。

 

プロフィール

望月智之(もちづき・ともゆき)

1977年生まれ。株式会社いつも 取締役副社長。東証1 部の経営コンサルティング会社を経て、株式会社いつもを共同創業。同社はD2C・ECコンサルティング会社として、数多くのメーカー企業にデジタルマーケティング支援を提供している。自らはデジタル先進国である米国・中国を定期的に訪れ、最前線の情報を収集。デジタル消費トレンドの専門家として、消費財・ファッション・食品・化粧品のライフスタイル領域を中心に、デジタルシフトやEコマース戦略などのコンサルティングを手掛ける。
ニッポン放送でナビゲーターをつとめる「望月智之 イノベーターズ・クロス」他、「J-WAVE」「東洋経済オンライン」等メディアへの出演・寄稿やセミナー登壇など多数。

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