「デジタル化と小売業の未来」 #10 消費者はもはや店舗で買うものを決めない？ウェブルーミングの台頭
昨今、新型コロナウイルスの影響もありイエナカ消費は全般的に伸びていますが、化粧品やカバンといった外出時に必要な商材は消費が落ちる結果となりました。もちろん店舗で接客ができないという事情もありますが、外出時に必要なものは需要そのものが落ちてきているため、非常に苦戦しています。では、アフターコロナの消費はどのような変化が起こるのでしょうか。これから小売業が対応すべきことを予測するためにも、現状を改めて把握しておきましょう。
ウィンドウショッピングの衰退
新型コロナウイルスを原因とした小売業界を取り巻く変化のなかでも、とくに注目したいのが、情報を得るために実際に店舗の商品を見て回る「ウィンドウショッピング」の衰退です。ウィンドウショッピングが行われる場所の代表格でもある百貨店や大型商業施設などはどこも苦戦を強いられていますが、実はコロナ前からその兆候はありました。
情報が今ほど多くない時代には、お店に行かないと新商品の情報や季節を感じる商品を知ることができませんでした。しかし、今はネットやSNSなどを中心に情報があふれているため、わざわざ店舗に足を運んで新しい商品を発見したり、季節を感じたりするというウィンドウショッピングならではの楽しみ方が得られなくなっているのです。
若い人はとくにそうですが、たまたま行ったお店ではじめて出会ったものを購入するという習慣はすでにあまりなく、彼らはふだんからネット上で情報をチェックしています。結果、買いたい、見たり触ったりしたいものがすでに決まった状態で店舗に行くため、漠然と何かを探しに行くリアル店舗でのウィンドウショッピングは、ほぼ行われなくなっているのです。
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記事執筆者
望月 智之 / 株式会社いつも 取締役副社長
1977年生まれ。株式会社いつも 取締役副社長。東証1部の経営コンサルティング会社を経て、株式会社いつもを共同創業。同社はD2C・ECコンサルティング会社として、数多くのメーカー企業にデジタルマーケティング支援を提供している。自らはデジタル先進国である米国・中国を定期的に訪れ、最前線の情報を収集。デジタル消費トレンドの専門家として、消費財・ファッション・食品・化粧品のライフスタイル領域を中心に、デジタルシフトやEコマース戦略などのコンサルティングを手掛ける。ニッポン放送でナビゲーターをつとめる「望月智之 イノベーターズ・クロス」他、「J-WAVE」「東洋経済オンライン」等メディアへの出演・寄稿やセミナー登壇など多数。
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