カインズ、ニトリ、カスミ…DX先進企業に共通すること、DXの進め方とは

※本稿は2023年3月1日発行の別冊「流通テクノロジー」で掲載された記事です。取材内容や所属などは発行日時点のものです。

DXの先進企業その共通点は?

　DXという言葉が聞かれるようになって久しい。ダイヤモンド・リテイルメディア運営のオンラインメディア「D C Sオンライン」の「雑誌内検索」という機能を使って、『ダイヤモンド・チェーンストア』誌のバックナンバーを検索してみると、「デジタルトランスフォーメーション」という言葉が初めて誌面に登場したのは2017年にまでさかのぼる。それから徐々に使われる機会が増えていき、19～20年頃にピークを迎え、現在もほぼ毎号のように「DX」というワードが記事に登場している。

　バズワードというよりも、もはや一般的な言葉となったDXだが、小売業界のDXは進んだのだろうか。確かにネットスーパーやアプリ、AI自動発注などを導入する企業は以前より増え、上場企業の決算説明会で「DX戦略」についてのプレゼンテーションを聞くことも増えた。だが、DX本来の意味である、「企業がデータやデジタル技術を活用して、自社のビジネスモデルを変革し、新たな価値を提供する」という段階まで至っている企業はひと握り、というのが現状ではないだろうか。

　ホームセンター大手のカインズ（埼玉県／高家正行社長CEO）、ホームファニシング大手のニトリホールディングス（北海道／白井俊之社長）、「無印良品」の良品計画（東京都／堂前宣夫社長）、食品スーパーのカスミ（茨城県／山本慎一郎社長）と、本特集では、業界内外から「DXの先進企業」として知られる小売企業を取材している。

　これらの企業に共通しているのは、自社でIT人材を抱える、いわゆる「内製化」によってDXを推進している点だ。たとえばカインズは、18年に「IT小売業宣言」を打ち出して以来、IT人材を積極的に採用。現在200人規模の組織に拡大している。

　ニトリの内製化の歴史はさらに古く、紙伝票をデジタル化した現在から20年以上にさかのぼる。資材調達から製造、輸入、物流に至るまで、川上から川下のサプライチェーンすべてを手がけるビジネスモデルで知られるニトリでは、情報システムの開発や運用も自社で行ってきた経緯を持つ。システム開発部門である「情報システム改革室」のメンバーは約200人で、ITベンダーからの常駐者を含めると総勢400人に上る。

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