ユニクロやナイキはすでに取り組んでいる! 店舗のデジタル化とデータ活用

望月 智之 (株式会社いつも 取締役副社長)
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「生体データ」の大きな可能性

 データ活用に関してはまだまだ可能性が残されています。位置情報は購買データでほぼどこでも取ることが可能ですが、今後注目すべき最上位のデータは「生体データ」です。生体データとは、先述の運動データのほか、起床時間や起床後の喋り声の変化などの情報を指します。こうしたデータを蓄積することで、「先週に比べて声がガラガラしていたから風邪かもしれない」などの判断ができるようになり、風邪対策の関連グッズをオススメすることができるようになります。

生体データの可能性は大きい
生体データの可能性は大きい

 生体データの活用の仕方は幅広く、これからは各社で激しい競争が繰り広げられるでしょう。実際、この生体データを取りたいためにアマゾン(Amazon.com)は同社が提供するバーチャルアシスタントAI技術「Alexa(アレクサ)」で家の中のデータを多く取得しています。これには各社が注目しており、これから生体データはあらゆるものにコンバージョンされる可能性があるでしょう。

 このように消費者の生活の中や店舗の中など、オフラインのチャネルにもデジタルはどんどん進出してくるでしょう。SNSECプラットフォーム、オフラインに至るまで小売メーカーが全チャネルへの攻略に乗り出すようになれば、店舗のデジタル化の遅れは致命的になる可能性もあるのです。

 

プロフィール

望月智之(もちづき・ともゆき)

1977年生まれ。株式会社いつも 取締役副社長。東証1 部の経営コンサルティング会社を経て、株式会社いつもを共同創業。同社はD2C・ECコンサルティング会社として、数多くのメーカー企業にデジタルマーケティング支援を提供している。自らはデジタル先進国である米国・中国を定期的に訪れ、最前線の情報を収集。デジタル消費トレンドの専門家として、消費財・ファッション・食品・化粧品のライフスタイル領域を中心に、デジタルシフトやEコマース戦略などのコンサルティングを手掛ける。
ニッポン放送でナビゲーターをつとめる「望月智之 イノベーターズ・クロス」他、「J-WAVE」「東洋経済オンライン」等メディアへの出演・寄稿やセミナー登壇など多数。

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