全産業中ワースト2位の不都合な真実、アパレル業界の環境破壊と人権問題を解決する方法

河合 拓 (株式会社FRI & Company ltd..代表)
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SDGs(持続可能な開発目標)を経営テーマの1つに掲げる企業が増えている。一方でアパレル業界に対しては、環境問題(つくる責任、使う責任、など)、人権問題(誰一人取り残さない)の観点で、これまでも現在も批判の矛先が集まっている。
今回は、このアパレルの環境破壊と人権侵害の実態と、その合理的な解決策を提示したい。

Liuser/istock(写真はイメージ、本文とは関係ありません)
Liuser/istock(写真はイメージ、本文とは関係ありません)

映画「THE TRUE COST」が暴露する、アパレルの不都合な真実

  今から7年前、アパレル産業の環境破壊と人権問題に食い込んだ問題作「THE TRUE COST」が公開された。この映画は日本ではごく一部の映画館だけで上映されたものだが、現在AmazonDVDを購入可能だ。

 このドキュメンタリー映画が写し出す映像はおぞましい。バングラデッシュの8階建てのビルが倒壊し、千人単位の縫製行員ががれきに押しつぶされた「ラナ・プラザ崩落事故」の模様では、ノーカットで死体の映像が映し出されている。実は、この倒壊はすでに予測されていたようで、従業員は何年も前からその危険性を訴えていた。とはいえ、倒壊を防ぐには工場の建て替えなど多額のお金がかかる。そうしたなか経営者は、アパレル側から「コストを上げれば、他の工場、他の国に移すぞ」と脅されていたということである。

 また綿糸用の染色塗料に含まれる有害物質にも焦点が当たる。この有害物質は母体をして奇形児を産ませしむるほどの毒性をもったものだが、その有害物質がインドの川に垂れ流され、そこで子供が水浴びをしたり入浴をしたりしている。結果、顔半分がただれた人、体中が曲がった人などがさみしい目をしながらスクリーンに映し出される。この地区ではガンが異常発生しているそうだ。

 米国では、いわゆる「米綿」の大量生産のため、空中から農薬を飛行機で散布。医学的な因果関係は定かではないが、その綿糸の農園で働いている人達の多くがガンで苦しんでいる。

  さらに、余剰在庫の問題にも鋭いメスを入れる。アパレルが生み出す余剰在庫の焼却によって排出された二酸化炭素が、世界規模で地球温暖化を促進し、地球の温度はすでに危険水域を越え、人類存続はすでに存続の危機に瀕しているということだった。

 このドキュメンタリーでは、これらのおぞましい映像とともに世界主要都市で開催される華やかなファッションショーやアパレル企業のブランドイメージをつくるきらびやかな映像が対比として使われている。企業は、大量のCMを投下し、「最新の服を買い続けろ、そうすれば、あなたも最新のファッションに身を包む上流階級の人間になれる」、と消費者を煽るシーンもでてくる。

 私は、ファッション関係に従事するすべての人にこのドキュメンタリー映画を見てもらいたいと思う。「来年のトレンドは」などといっていることがいかにバカげており、罪深いことか。そして、私たちの経済活動の裏でどれだけの人が苦しんでいるのか。私たちは知る責任があると素直に思ったものだ。

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記事執筆者

河合 拓 / 株式会社FRI & Company ltd.. 代表

株式会社FRI & Company ltd..代表 Arthur D Little Japan, Kurt Salmon US inc, Accenture stratgy, 日本IBMのパートナー等、世界企業のマネジメントを歴任。大手通販 (株)スクロール(東証一部上場)の社外取締役 (2016年5月まで)。The longreachgroup(投資ファンド)のマネジメントアドバイザを経て、最近はスタートアップ企業のIPO支援、DX戦略などアパレル産業以外に業務は拡大。会社のヴィジョンは小さな総合病院

著作:アパレル三部作「ブランドで競争する技術」「生き残るアパレル死ぬアパレル」「知らなきゃいけないアパレルの話」。メディア出演:「クローズアップ現代」「ABEMA TV」「海外向け衛星放送Bizbuzz Japan」「テレビ広島」「NHKニュース」。経済産業省有識者会議に出席し産業政策を提言。デジタルSPA、Tokyo city showroom 戦略など斬新な戦略コンセプトを産業界へ提言

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