新連載・レシートは語る 第１回ライフ、有力チェーンを差し置き コロナ禍で〇〇世代の利用拡大！
ソフトブレーン・フィールド（東京都／木名瀬博社長）は、全国に約50万人の協力モニターを擁し、日本初のレシートによる購買証明付き・購買理由データベース「マルチプルID-POS購買理由データPoint of Buy（ポイント・オブ・バイ：以下、POBデータ）」を有している。
このPOBデータと協力モニターへのアンケート調査を活用すれば、消費者から見た小売りチェーンの実態を明らかにすることができる。本連載では毎回、業界で関心の高いテーマを設定して独自調査を実施し、その結果をレポートする。
連載第１回の今回は、食品スーパー業界最大手のライフコーポレーション（大阪府：以下、ライフ）をクローズアップし、利用動向や支持される理由に迫った。
30代以下の利用割合
コロナ前比で7.1pt増
まず、ライフの利用者層を見てみよう。新型コロナウイルス（コロナ）感染拡大下では、消費者は感染防止の観点から、買物頻度を減らすほか、複数の店を買いまわることを控え、特定の店でまとめ買いをする傾向にある。こうした環境変化のなかライフはどのような層に利用されているのか。
図1は、コロナ流行前の１月と、コロナの感染が広がった3月、その半年後の9月における、ライフの利用世代構成比を集計したものだ。ここでは、来店の中心である女性に焦点を当てると、1月と9月で構成比の変化が大きかったのが～20代と、30代の若年層だ。ともに3.9ポイント（pt）拡大している。
次に図2は、総合スーパー大手の「イオン」「イトーヨーカドー」、また同じく食品スーパーの代表格である「ヤオコー」「サミット」の1・3・9月の利用世代の推移と比較したものだ（男女計）。ライフは１月と９月との比較では、～20代と30代の合計で7.1ｐｔ伸びている。
「イオン」（＋2.２ｐｔ）や「イトーヨーカドー」（-2.７pt）、また「ヤオコー」（＋2.3ｐｔ）、「サミットストア」（-0.２pt）と比較してもその割合が増加している。ライフはコロナ禍で、各社が力を注いでいる若い世代の獲得に成功していると考えられそうだ。
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